老後資金約1億円、おひとりさまの覚悟

会社の定年研修の際に人事に問い合わせたところ、仮に今年会社を辞めるとしたら、支給される退職一時金は2000万円弱とのことでした。公的年金の支給額は月額18万円ほどで、支給は65歳からですが、60歳から65歳までは企業年金を月額15万円受け取ることができます。

メーカーなので総合職でも給与は正直それほど高くなく、コツコツ貯めてきた預貯金は8000万円強です。退職金と合わせると約1億円になります。

両親は既に亡く、肉親は姉が1人だけ。姉は渡航して外国人の男性と結婚して娘がいますが、姉一家とは特別親しいわけでもなく、最期まで自分の面倒は自分で見る覚悟です。

終活まで含めて、果たしてこの老後資金でやっていけるのかどうか。それが気になり、あるファイナンシャルプランナー（FP）の方に相談に行きました。

FPにもらったインフレ対応のアドバイス

私の場合、お金のかかる趣味があるわけではなく、家計管理は比較的得意な方だったこともあり、老後資金については「今すぐ会社を辞めても大丈夫」と太鼓判を押されました。その上で指摘されたのがインフレ対策の必要性です。

「昔の年金は“インフレ対応”が売りでしたが、制度改定（マクロ経済スライドの導入）で物価や賃金の上昇に対応しづらくなっています。インフレとは、分かりやすく言えば1万円札で買える物や量が減ってしまうことです。仮に20年後に1万円札の価値が半減していたら、感覚的には今の生活費の半分で暮らしていかざるを得なくなるわけです」

日本でも最近は光熱費や食料品の値上げが相次いでいますし、海外駐在の同僚から欧米の異様な物価高の話をよく聞かされていたので、なるほどと思いました。