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Finasee(フィナシー)について

Finasee(フィナシー)

突然ですが、Well-Beingという言葉をご存じでしょうか。
今後、スタンダードになるといわれる考え方で、直訳すれば「良く在る」。心身ともに良好で充実した状態、さらには一人ひとりが“らしさ”を追求でき、「主観としての幸福」を実感できることを言います。

一方で、人生100年時代。
主観としての幸福を実現するのに、ある程度のお金は切っても切り離せないという事実もあります。だからと言って、そのお金に縛られたら本末転倒――。

そこでご提案したいのが、
Well-Beingな人生のためのWell-Beingな資産形成・管理
――Financial Well-Beingを!
これが私たちのメッセージです。

Well-Beingな資産形成とは、叶えたい目標、ライフスタイル、夢etc. 大切な人生計画がまずあって、資産形成はその実現のためにあること。
そして、コツコツ無理なく、長期目線での資産形成に取り組むこと。
さらに、賢く守って、資産寿命を延ばす資産管理も欠かせません。

そのために私たちが提供したいのは「金融の見える化」です。 お金も金融という仕組み自体も、目に見えなければ、手にも取れません。
そのためモノと違い、どう作られている? コストの意味は? といったことが、一見分かりにくく、自ら考え、選ぶことのハードルになっている現状があります。

そんな金融にまつわる情報を分かりやすく、嚙みくだいて伝えることで、多くの人が数多ある資産形成・管理の選択肢から、納得して自分らしい選択をするサポートをしたいと考えています。

フィナシー(Finasee)という名前は、Finance(金融)+See(見える)に由来し、そんな願いを込めています。

Finasee(フィナシー)について

投資信託などの金融商品、話題のニュースの解説はもちろん、iDeCo、企業型DCといった制度から、IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)、さらには好奇心を刺激する金融業界の深掘り記事まで、ますます多様化し、深化する資産形成・管理ニーズに合わせて、幅広いジャンルを網羅していきます。

さぁ。あくせくしない、地に足のついた、心地いいお金との付き合い方を始めませんか。

Finaseeのミッション

「インベストメント・チェーン」の高度化を促し、「Financial Well-Being」の実現に貢献したい

1990年代前半の「バブル崩壊」以降、日本経済は「失われた20年」あるいは30年とも呼ばれる長い低迷期を迎えることになりました。足元ではようやく明るい兆しも見えてきたものの、「ジャパン・アズ・ナンバーワン」とまで言われたかつての輝きを、取り戻すまでにいたっていないのは言うまでもありません。しかも、今後は人口の減少も見込まれるなど、日本経済の先行きは決して楽観視できるものではないでしょう。

そんな中、私たち『Finasee(フィナシー)』では「インベストメント・チェーン」に注目しました。「インベストメント・チェーン」とは、投資家とその投資対象である企業が理念を共有しながら中長期的に企業価値の向上と収益拡大を目指すこと。それが配当や株価の上昇として投資家に果実をもたらし、しかも従業員の賃金の上昇としても還元され、企業ばかりか家計も潤すという連鎖を指す言葉です。この好循環に最も成功したのが米国であり、現在の繁栄の要因になったと言われています。「インベストメント・チェーン」の高度化は今後の日本経済の成長に不可欠であり、それが社会全体の豊かさにも直結するというわけです。

こうした好循環を生み出すためには、投資資金を資本市場に呼び込み、市場を活性化する必要がありますが、その鍵を握るのは2000兆円を超える日本の個人金融資産の活用です。長らく「貯蓄から投資へ」「貯蓄から資産形成へ」が呼びかけられてきたにもかかわらず、その大半が現預金にとどまり、投資資金として活用されていない現状からの脱却は、「インベストメント・チェーン」の高度化の必須条件とすら言えるでしょう。

そこで大きな役割を担うのが、投資の「器」となる投資信託、その設定・運用を担う資産運用会社、さらには投資信託を個人投資家に提供する銀行や証券会社などの販売会社です。投資信託を通じて個人の資産形成を図るという点では、確定拠出年金(DC)のさらなる浸透を図る必要もあるはずです。

一方で、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)をはじめとする年金基金、保険会社や銀行などの金融機関、その資金を受託して実際に投資を行う資産運用会社や信託銀行といった、いわゆる機関投資家の役割も重要になります。機関投資家は巨額の運用資金を動かすだけに市場への影響も大きく、また、企業と対話し、働きかけを行うことで企業価値を向上させる牽引役としても期待されています。

個人投資家、機関投資家、資産運用会社、販売会社、そして投資資金を調達する側の企業も含め、それぞれの立場から「インベストメント・チェーン」を高度化することは、日本の未来を左右すると言っても過言ではありません。だからこそ、『Finasee』では個人投資家の金融リテラシーの向上に寄与する情報を発信するのはもちろん、従来のマネーサイトとは一線を画し、機関投資家、資産運用会社、販売会社の関係性を踏まえたコンテンツの提供を通して、「インベストメント・チェーンの高度化」に貢献することを目指しているのです。

その点、私たち想研には、長年にわたって資産運用会社、販売会社、機関投資家のビジネスをウォッチし続け、複数のメディアを発行してきた実績があります。『Finasee』は、そんな私たちだから運営できるメディアだと自負しており、金融を通じて社会全体に幸福をもたらす、「Financial Well-Being」の実現が最大のミッションだと捉えています。

株式会社 想研
『Finasee』編集部

メディアポリシー

<Finaseeの編集方針>

1.読者にとってのfinancial well beingな状況を作り出すために、有益な情報を提供することが目的である。

2.「ニュープロップ」「Ma-Do」「オルイン」「DCウェーブ」など金融のB2Bメディアを発行している想研の知見を活かし、専門的な情報をわかりやすく伝えていくことに努力する。

3.投資信託に関する情報は、専門誌「Ma-Do」の知見をもとに「フィナシー/Ma-Do投資信託研究会」での最新の情報分析をもとに提供していく。

4.日本企業を知ってもらうことで、日本経済の資金循環(インベストメントチェーン)を促し、豊かな中間層の形成に貢献する。

5.金融に関する情報は販売会社や運用会社など、プレーヤーの立場により視点が変わってくる場合がある。読者のために、金融のプレーヤーの立場がわかる形での記事の作り方に努める。(金融の見える化)

6.ストーリーマーケティングの考え方から、体験的な話を読者の為になる形で提供していくことに挑戦していく。

発行人 古井道郎

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