＜前編のあらすじ＞

交際相手の佐山詩織（33歳）に対して、「デフレ時代は、キャッシュが最高だった」と説く石田健斗（39歳）の話をたまたま耳にした宮崎明日香（38歳）は、その話の内容に、少し違和感があった。明日香の疑問を石田にぶつけると、石田は過去のデータを検証し、デフレ時代の投資成果について確認することにした。その結果は……。

●前編：資産運用をしない多くの日本人は「正しい金融行動」ができる優秀な国民なのか？

デフレ下の現預金保有をデータで検証する

明日香は玉枝の話を思い出しながら、「日本がデフレだったといっても毎年5％や10％も物価が下がったわけではないでしょ。1％にも届かない小さな物価下落が継続していただけじゃない。世界の動きと比較すれば、物価が上がらないというだけで極めて異常な事態なので日本の事例が注目されているだけのことなの。だから、その間、現金を持っていて現金の価値は上がったかもしれないけど大したことはないっていうことなのよ。むしろ、その間に株式などに投資していた方が良かったんじゃないかな」と石田と詩織に話した。「日本人の中に根強く残っている信仰のようなもので預貯金が一番居心地がよく感じられるだけで、これからの日本人は、それを克服する必要があるんじゃないかな」と明日香が言うと、石田は「そうか、デフレ率はあまり考えたことがなかった」と頭をかいて手元のタブレットを操作し始めた。

石田がネット検索で見つけ出したのは、総務省統計局のサイトで国内の消費者物価指数の推移だった。2020年を100とした指数(CPI総合）で1970年から振り返ると、1998年の98.3をピークとして指数は下落し、2012年に94.5になってボトムになる。その後に指数は緩やかに回復し、2022年の指数は102.3だ。石田は、「これをみると、1998年から2012年まで14年間が物価下落のデフレの時代といえるね。この間の年平均の下落率を計算すると、0.282％という結果だ。物価の下落分が現金の価値に上乗せされたと考えても年0.282％程度の価値向上に過ぎなかったというわけだ。確かに、数字に落とし込んでみると物価の下落率は小さい。年0.3％程度と考えると、年率7％以上で成長している『S&P500』とか、他にも魅力的な資産はたくさんあるよね」と、石田はタブレット端末を使ってサクサクと、「デフレ下のキャッシュ価値の向上」の実態を数値化してみせた。