企業型DCは元本確保型が6割減

運用商品の選択状況を2014年3月末と2024年3月末とで比較すると、大きな変化がみてとれます。

元本確保型　57.2％→32.2％
投資信託　　42.6％→67.3％
　うち国内株式型  12.5％→15.3％
　　　外国株式型　7.0％→22.3％
　　　バランス型  12.5％→20.8％
　　　国内債券型　5.0％→3.6％
　　　外国債券型　4.3％→4.0％

運用商品のカテゴリー別でみると、外国株式型が3倍増です。資産残高に占める割合のため、市場の値上がりによる部分もありますが、投資金額・人数ともに増加していると想定されます。

野村證券の企業型DC受託先企業をみても、毎月の掛金配分は外国株式型の割合が着実に増えています。掛金配分は、残高のように値上がり分の影響を受けないため選択の状況が見えやすいのです。

さらに年代別の状況をみると、現在は若年層ほど元本確保型の割合が低く、年齢が上がるにしたがって元本確保型割合が高くなる傾向がみてとれます。しかし、10年前は若年層と高年齢層の元本確保型割合が高く、積み上げ横棒グラフでみると「く」の字型になっていました。

当時は、「よくわからないから定期預金」が選択されているのではないかと想定していました。

iDeCoの変化はさらに大きい

iDeCoは企業型DCよりも大きく変化しました。2015年3月末（2014年3月末は集計がないため）の元本確保型比率は64.7％でした。それが2024年3月末では25.6％まで下がっています。iDeCoは、企業型に比べこの間の新規加入者が多く、新たに運用商品を選定する人の影響が大きいためと思われます。

元本確保型　64.7％→25.6％
投資信託　　35.0％→73.2％
　うち国内株式型   11.4％→12.8％
　　　外国株式型 　6.5％→35.9％
　　　バランス型 　9.2％→16.3％
　　　国内債券型　 2.7％→1.9％
　　　外国債券型　 3.1％→3.2％

年代別の傾向をみると若年層の外国株式型への配分が飛躍的に高くなっています。20代、30代では2015年3月末の配分が10％前後でしたが、2024年3月末では50％以上と、5倍となっています。