全国5000世帯を対象に金融資産や借入金、家計の状況などを聞いた調査「家計の金融行動に関する世論調査2024年」(金融経済教育推進機構)から年収750万~1000万円未満世帯の回答をランキングで見ていこう。まずは「金融資産の保有状況」についてから解説する。

株式は400万円超で定期預金よりも多い

世帯主の年収が750万~1000万円未満の二人以上世帯が持つ金融商品の金額ランキングは次のとおりとなっている。

金融商品(種類別)保有額(年収750万~1000万円未満以上、二人以上世帯)

金融商品(種類別)保有額(年収750~1000万円未満以上、二人以上世帯)を表した図表
 
出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2024年」(※総世帯、実数516)よりFinasee編集部作成
 

金融商品(種類別)保有額ランキング(年収750万~1000万円未満、二人以上世帯)

1位     預貯金(運用または将来の備え)    900万円(うち定期性預貯金331万円)
2位    株式    418万円
3位    投資信託  360万円
4位    生命保険  270万円
5位    債券    137万円

出所:金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査2024年」(※総世帯、実数516)よりFinasee編集部作成

年収750万~1000万円未満かつ二人以上世帯の金融資産別の保有額ランキング1位は「預貯金」(900万円)となり、そのうち定期性預貯金は331万円だった。2位は「株式」(418万円)となっている。

1位の預貯金(900万円)のうち331万円が定期だが、株式(418万円)よりも金額は少ない。これは年収1000万~1200万円未満世帯とは逆の結果であり、年収帯で見た場合に特徴的な傾向といえるかもしれない。

3位は「投資信託」(360万円)。株式、投資信託ともに元本割れリスクがある商品だが、いずれも元本割れリスクのない定期性預貯金よりも保有額が大きいという結果になった。

4位の生命保険(270万円)にも一定の存在感がある。増やすことを期待した攻めの株式、投資信託、貯めることを意識した守りの預貯金、生命保険といったバランスで資産形成を行っている傾向にあるようだ。

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