働きやすさと働きがいがもたらす効果

「働きやすい」ものの「働きがい」が少ない「優しすぎる職場」では、「特に何もなければ定年まで働きたい」（50.70%）、「現職でキャリアアップできる間は働きたい」（20.66％）、「転職しようか迷っている」（20.19%）だった。

「推せる職場」については、「特に何もなければ定年まで働きたい」（55.56%）、「現職でキャリアアップできる間は働きたい」（27.41％）、「転職しようか迷っている」（10.37%）となった。

同社は調査の傾向について、「働きやすさが増え、働きがいが減る傾向にある」と指摘した。実際に調査では、昨年の調査と比べて「働きやすい」の割合が55％（12ポイント増）、「働きがい」の割合が46％（1ポイント減）だった。

調査からは、職場の働きやすさと働きがいは、従業員の離職意向に大きな影響を与えることが判明した。

同調査によると、働きがいの低下により、職場を推せないなどと感じた場合、日本の経済的損失は年間で約2兆7500億円に上るという。

企業の生産性向上などを目的とし、政府も働き方改革に着手している。2018年には、働き方改革に関する関連法が成立し、長時間労働の是正を図るため、残業時間の上限を設けた。

2019年には有給休暇の取得義務が導入され、2020年にはテレワークの推進が強化された。個人が仕事と生活のバランスを保てるよう、今後は、デジタル技術を活用した柔軟な働き方の拡大が期待されている。

＜調査概要＞ 調査名：「2024年9月、推せる職場の年度別推移と経済に対するインパクトに関する調査」　調査期間：2024年10月20日～23日　回答者：20代～40代の会社員618人