去る2024年2月22日、ついに、日経平均株価がバブル期の1989年につけた史上最高値を更新した。

生成AIブームに沸く米国の株式市場で「マグニフィセント・セブン」（アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン・ドット・コム、エヌビディア、メタ・プラットフォームズ、テスラ）の一端を担う半導体大手エヌビディアの好決算が日本時間の22日早朝に発表されたことを受け、国内株式市場でも、東京エレクトロンを筆頭に関連銘柄が相場全体を押し上げた。

株価水準の妥当性に対する指摘や、過熱感を警戒する向きもあるが、長期の資産形成を前提とするなら、ここは素直に、投資対象として日本株を見直す良い機会と捉えれば良いのではないだろうか。そこで今回は、これまでとは少し異なった角度から日本株ファンドの取り入れ方について解説したい。

本連載を通じて筆者はたびたび、日本株の、とりわけアクティブファンドに投資する意義や魅力について言及してきた。というのも、米国ほど株式市場にすべての情報が織り込まれていない日本では、アクティブマネジャーが超過収益を獲得する余地が十分残されており、事実としてTOPIX（東証株価指数）を恒常的に上回る優良なアクティブファンドが多数存在するためだ。

また、これはインデックス、アクティブに関係なく、投資家自身が直接的な為替リスクを負わなくとも、投資先の企業が為替リスクを負ってくれるという点も、日本株に投資する魅力の1つと言える。過去数年の急速な円安進行により、「S&P500」や「オールカントリー」などの外国株式インデックスファンドは、リターンの約半分を為替差益で稼ぐ「追い風参考記録」状態にあった。為替変動も重要なリターンの源泉であり、外貨建て投資の醍醐味（だいごみ）ではあるのだが、株式市場の実力と混同しないよう注意してほしい。実際に、2023年の年間騰落率を現地通貨ベースで比較すると、日経平均株価（28.2％）は、全世界株価指数（22.2％）もS&P500指数（24.2％）も上回っていた。