売上高から従業員数を推測する方法

売上高がわかれば、働いている従業員の数が推測できます。従業員一人当たりの売上高は5000万円が基準です。売上高がX億円だったら、従業員の数は、X億円÷0.5億円で、2X人。

売上高10億円だったら、10の2倍で20人。売上高300億円だったら、300の2倍で600人。売上高10億円の会社といってもぴんとこないかもしれないけど、従業員20人の会社というとイメージしやすくなるかもしれません。

ニトリの売上高は7169億円。実際の従業員数は18400人。ほぼ2Xですね。ただ、これは概算値です。実際は、一人当たり売上高は業種によって違います。

たとえば、卸売業の一人当たり売上は1億円を超えることもあります。卸売業は、物を買ってきて売るという事業ですから、一人当たり売上高が大きくなるのはイメージしやすいでしょう。

介護事業の一人当たり売上高は1000万円以下のことが多いです。物を売り買いせずに、人手によるサービスを提供している会社は、一人当たり売上高は小さくなります。

決算書の数字は、業種によって違うことがよくあります。でも、いきなり業種ごとの数字をおさえようとすると大変です。業種に関係なく、目安をおさえておくことからはじめるのがおすすめです。

慣れてくると、自然と業種ごとの数字もイメージできるようになります。最初はシンプルにいきましょう。従業員にパートなどの非正規社員も含めるかといった数字の取り方によっても違ってきます。

ニトリは、さきほどの従業員数のほかに、パートなどの臨時従業員が外数で18269人います。これをあわせると約3・7万人になるので、2Xよりはだいぶ多くなります。

一人当たり売上高は、ざっと5000万円、つまり、2Xだとおさえておいて、多いとその倍、あるいは数倍になるし、少ないとその半分以下のこともある、と理解するといいでしょう。

●第4回「「増収減益」と「減収増益」はどっちがよいの？ 決算書でわかる“決定的な違い”」では、過去データとの比較で企業の成長性がわかる数字について解説します。

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