金融経済教育の経験あり・なしで変わる

新NISA損益がプラスの人の場合で見てみよう。金融経済教育の経験ありの利用者は、つみたて投資枠で88.5%、成長投資枠で78.1%がプラスの収益をあげている。

一方、経験のない利用者では、それぞれ81.1%と67.5%にとどまっている。この差は、つみたて投資枠で7.4ポイント、成長投資枠で10.6ポイントと無視できない開きがある。

新NISA損益がプラスの者の割合＜つみたて投資枠＞

※ プラスまたはマイナスは、継続保有中銘柄の含み損益、売却した銘柄の損益、受取配当・分配金を合算したもの。

出所：日本証券業協会「新NISA開始１年後の利用動向に関する調査結果（速報版）」
 

新NISA損益がプラスの者の割合＜成長投資枠＞

※ プラスまたはマイナスは、継続保有中銘柄の含み損益、売却した銘柄の損益、受取配当・分配金を合算したもの。

出所：日本証券業協会「新NISA開始１年後の利用動向に関する調査結果（速報版）」
 

この結果は、金融経済教育の重要性を浮き彫りにしている。適切な知識と理解をもって投資に臨むことが、より良い投資成果につながる可能性が高いことを示唆しているのだ。

新NISAは、運用の利益に税金がかからないという税制優遇制度だ。国民の資産形成を後押しする目的のために導入された。今回の調査結果は、この制度が多くの利用者にとって有益なものとなっていることを示している。特に、つみたて投資枠での高いプラス率は長期的な視点での資産形成の効果を裏付けるものといえるだろう。

2024年中の新NISAにおける損益＜つみたて投資枠、成長投資枠＞（金融経済教育の経験別）

※ プラスまたはマイナスは、継続保有中銘柄の含み損益、売却した銘柄の損益、受取配当・分配金を合算したもの。

出所：日本証券業協会「新NISA開始１年後の利用動向に関する調査結果（速報版）」
 

調査概要：「新NISA開始１年後の利用動向に関する調査結果（速報版）」　調査主体：日本証券業協会　調査対象：2024年に新NISAで金融商品を購入した7610人　調査時期：2025年１月　調査方法：インターネット調査