1位 万が一の時に助かる！ 「健康保険と医療に関する福利厚生」

健康保険と医療に関する福利厚生は、ケガや病気の際に負担を大きく軽減してくれます。具体的にどれくらいの経済的メリットが得られるかは、次の2つのステップで確認しましょう。

① 企業が加入する健康保険を調べて、付加給付制度の有無を確認

健康保険の種類は、健康保険組合と協会けんぽの2種類。健康保険組合の場合は「企業名 健康保険組合」で検索すると健康保険組合のホームページにたどり着けます。協会けんぽは検索で探すことは難しいので、転職活動が進む段階で企業側に確認するとよいでしょう。

健康保険組合：主に大企業が加入
協会けんぽ：中小企業や小規模事業所が加入

加入する健康保険が分かれば、次は付加給付制度の有無を確認します。

付加給付制度の内容は健康保険によっても異なりますが、一般的には医療費の自己負担額が安くなる制度のことを言います。自己負担の金額（3割程度）に上限が設定され、それを超える場合に差額を受け取れるため、医療費の負担を軽減できます。

少し複雑なので、実際の企業の例を元に、負担軽減の金額のイメージをつかみましょう。

＜C社グループが加入できる、C健康保険組合の例＞

・C健康保険組合が定める自己負担の金額の上限は「2万円」
・月額給与40万円の従業員。１カ月の自己負担額として30万円かかる場合……
　→支払うべき金額は「2万円」のみ
　→高額療養費制度による自己負担限度額は「8万7430円」
　　付加給付制度による上限額は「2万円」
　　実質「6万7430円」の負担軽減になっている

② 企業が加入する保険を知る

近頃は企業が従業員のために保険料を払い、保険に加入するケースが増えました。これによって、就業規則、見舞金規程、弔慰金規程などに従って、決められた金額を受け取れます。

求人票などの福利厚生欄には「保険」と記載されない場合がありますが、健康経営の取り組みをホームページに詳しく記載している企業も多いので、内容をしっかり読み込みましょう（記載例：ＳＣＳＫホームページ「高度医療見舞金制度」（外部サイト））。

＜会社が加入する保険の一例＞

・死亡弔慰金（総合福祉団体定期保険）
・病気、ケガ（業務外）のお見舞金（医療保険・がん保険）
・長期休職時給与補償（GLTD）　etc.

例えば、がん保険に自分で加入すると、保険料が毎月1万円かかると仮定します。一方、同じ保険金額のがん保険に加入する企業に入社した場合、自分自身では加入しなくて済むため実質年間12万円の負担軽減になります。1年単位では少額に思えるかもしれませんが、10年、20年単位で考えると大きな負担軽減になることは間違いありません。

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以上がファイナンシャル・ウェルビーイング編集部の考える重要な福利厚生のランキングでした。「転職時に最も重視するのは給与の高さ！」という方もいらっしゃるかもしれませんが、広い意味で考えれば、福利厚生は従業員が会社から受け取る賃金・報酬の一部とも考えられます。特にランキングで挙げたような経済的メリットの大きい制度は、転職時に必ず確認しておくことをおすすめします。