将来の「先の先」まで考えたお金の計画

そこには、わが家の将来のお金の動きをシミュレーションしたキャッシュフロー表がありました。髙田さんは、1年後に5000万円の住宅ローンを組んでマイホームを購入した場合、10年後に4000万円のローンを組んで購入した場合、一生賃貸だった場合などいくつかのパターンを試算してくれていたのです。道理で、わが家の家計状況を示す書類が必要だったわけです。

「お二人はこの先、どのように暮らしたいと考えていらっしゃいますか？ 今はお住まいが手狭に感じられるかもしれませんが、息子さんたちもいずれは自立され、実際にはその後のお二人での生活が一番長くなる可能性が高いように思います。その際は、お住まいをどうされるおつもりですか？」

正直、そんな先の先まで考えたことはありませんでした。しかし、私たち自身は現在の職場や住環境に満足していて当面はこの暮らしを続けていきたいこと、賃貸住宅は間取りなどの制限があり家賃も決して安くないため近い将来マイホームを購入したいと考えていたことなどを説明したところ、「そういうお考えなら、確かに今は小久保家にとってマイホームの買い時なのかもしれませんね」と次のような説明をしてくれたのです。

つまり、住宅ローンの返済額が年収に占める割合を「返済負担率」といい、金融機関は30～35％くらいまでは貸してくれるけれど、わが家の返済負担率は「手取り年収の20％以内」が望ましい。さらに、来年35歳になる私と妻が35年の住宅ローンを組むと返し終えるのが70歳になってしまうため、返済期間もなるべく短くしておく方がいい、といった話です。

5000万円のローンは現行金利かつ35年返済が前提ですから、髙田さんの助言に従うなら、借入額自体を見直すか、適用金利がもっと低いローンを探すしかありません。そこで髙田さんから確認されたのが、次の2点です。1つは勤務先で社内融資を扱っていないか、そしてもう1つは、親や祖父母などから資金援助を受ける当てはないかということでした。