機関投資家が投資先企業に対し建設的な目的をもった対話を行うこと。投資家の立場から中長期的な視点に立って経営に関与することで、企業の持続的な価値向上を促すのが目的。アクティビスト（物言う株主）に代表される投資手法の１つともいえる。一方で2014年に策定された日本版スチュワードシップ・コードでは機関投資家が果たすべき責任として、モニタリングの観点からエンゲージメントが挙げられている。経営層との直接対話に加えて、株主総会での議決権行使や株主提案、株主代表訴訟なども広義のエンゲージメントに含まれる。