4年前の今頃…

今から4年前の2020年10月、コロナ・パンデミックの衝撃は収まらず、国民に対するコロナワクチンの無料接種が話題になり始めていた。当時の首相は菅義偉氏。コロナ禍で打撃を受けた飲食店を支援する「Go toイート」キャンペーンを企画するなど、窒息しそうだった国内景気を立て直すことを必死に考え、開催を1年延期した東京オリンピック・パラリンピックの2021年開催への断固たる決意を示していた。

2020年10月1日には東京証券取引所がシステム障害で終日停止するという異常事態が起きていた。東証が全面的にシステム化された1999年5月以来で初めての事態だった。日経平均株価は2万3184円93銭、TOPIX（東証株価指数）は1625.49ポイントで取引開始直後に停止し、終日動かなかった。翌2日に再開した。

そんな4年前に「グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）（愛称：未来の世界（ESG））」に投資した場合、今頃はいくらになっているだろうか？　

「未来の世界（ESG）」がもたらす地球規模の恩恵

アセットマネジメントOneの「グローバルESGハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）（愛称：未来の世界（ESG））」は、新興国を含む全世界の株式の中から、持続可能な競争優位性を持ち、高い利益成長が期待でき、市場価格が理論価格※より割安、かつ、ESG評価の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。純資産額のうち、ESGを主要な要素として選定する銘柄への投資額（時価ベース）の比率について90％以上を目標にしている。マザーファンドの運用は、実質的にモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントが行っている。
※財務情報などを元にした企業価値から算出される理論上の株価

ESG評価については、まず、環境や社会に望ましくないと考えられる業種や、企業統治の面で評価の劣る企業を除外する。たとえば、酒、たばこ、ギャンブル、化石燃料の生産、武器の製造などを主な事業とする企業は除外対象となり、国による株式保有比率が20％を超える企業も企業統治の面で問題があると考えて除外の対象となる。さらに、ESGの観点で積極的に評価できる企業については、運用チーム独自のメダルレーティング（「ゴールド」「シルバー」「ブロンズ」「メダルなし」の4段階で評価し、「ゴールド」は組み入れ比率増加、「メダルなし」は組み入れ除外）によって組み入れ比率を調整している。ESG評価は「HELP＆ACT（健康・環境・自由・生産性・マネジメント責任・文化・信頼の7つの軸）」の観点で行っている。

「未来の世界（ESG）」は、ESG評価の高い企業を選んで投資しているため、たとえば、地球の温暖化の要因とされる温室効果ガスの排出量について2023年12月末時点の推計値で、時価総額ベースの全世界株式インデックス「MSCIオール・カントリー」採用企業の排出量がScope1（自社所有の設備などからの直接的な排出量）とScope２（他社から供給されたエネルギー使用に伴う間接的な排出量）を合わせて637であるのに対して、同ファンドの組み入れ銘柄は30しか排出していない。また、Scope１と２以外の間接排出を示すScope３では「MSCIオール・カントリー」採用企業の3907に対して、同ファンドでは250と大幅な削減を実現している。同ファンドに投資することによって、温室効果ガスの削減にも貢献することができる。これは、ファンドのパフォーマンスによる経済的な利益に上乗せして得られる満足感になるだろう。