アクティブファンドを否定する人は、「過去の成績は将来を保証するものではなく、将来への期待もアテにならない」という原則論を持ち出すことが多い。確かに、将来のことは誰にも分からない。現に、今も世界を席巻している新型コロナウイルスの影響や、日米の急速な株高をピンポイントで予想できた人はそういないだろう。

しかしながら、「将来への期待などアテにならない」という考えで、市場全体の将来性や過去の実績に期待し、インデックスファンドに投資するというのもまた矛盾している。

周りの投資家が何を選ぶかではなく、自分がどうしたいか

世間では、今もなお「インデックスvs.アクティブ論争」が盛んに行われているが、アクティブファンドを選ぶ目的は2点に集約できると筆者は考えている。市場平均よりも高いリターンが欲しいか、または、市場平均よりもリスクを抑えたいか、である。

個人の資産形成においては特に、周りの投資家が何を選んでいるかではなく、最終的に「自分がどうしたいか」ということがファンド選びには重要だ。どれだけ良い成績をあげる投資信託が他に出てきたとしても、「自分は平均程度のリターンで十分満足だ」と考えるなら、インデックス投資を続ければよい。

前回の本連載(コストの負担は投資信託の「中の人」ファンドマネジャーを雇うため?)では、投資信託運用の要ともいえるファンドマネジャーの仕事内容について解説した。自身の大切な資金を託す先としてのファンドマネジャーと、そのファンドマネジャーが所属する運用会社に対して信頼を寄せることができるかどうか。先述の「自分がどうしたいか」ということと並んで、個人投資家がファンド選びで重視すべきポイントであると、筆者は考えている。

そこでここからは、運用担当者の情報がより重要視されている米国の例をご紹介するとともに、個人投資家が今すぐ実践できる、ファンドマネジャーにまつわる情報収集の方法を解説していく。

米国で進むファンドマネジャーの情報の「見える化」

投資信託評価の本家・米国では、個別の投資信託だけでなく、ファンドマネジャーの情報もデータベース化されている。例えば、米モーニングスターのサイトには、個別ファンドの詳細ページに「運用実績」「リスク」「ポートフォリオ」などの項目と並んで“People(人物)”というタブが設けられている。

この“People”タブの中には、ファンドマネジャー個人の氏名や経歴はもちろんのこと、ファンドマネジャーが自身の運用するファンドに投じている資金の額も確認できる。さらに、運用を担う他のファンドとその総額のほか、在職期間中の運用実績なども知ることができる。

筆者がファンドアナリストとしてよく参考にするのは、歴代のファンドマネジャーの年表(Manager Timeline)である。米モーニングスターの場合、過去20年分を参照することができ、どのタイミングでファンドマネジャーが交代したかが一目で分かるようになっている。

米モーニングスター・ホームページより

また、マネジャーの個人名をクリックすると、経歴のほか、運用実績などの詳細情報を確認することもできる。

米モーニングスター・ホームページより

ファンドによっては、組成の段階から一貫して同じファンドマネジャーが運用を担うこともあるが、一般的にファンドマネジャーは、5~6年の周期で交代することが多い。残念ながら日本では、このファンドマネジャーの「交代」を情報として追うことが非常に難しい。というのも、日本の場合は、米国のようにマネジャーの交代や運用体制の変更を事前・事後ともに公表することが必ずしも一般的ではないためだ。

ファンドマネジャーといえど、運用会社の一社員である。マネジャー個人にまつわるすべての情報が「丸裸」状態になることに対する抵抗感はマネジャー自身にも運用会社にもあると考えられ、すぐに米国のような対応を期待するのは難しい。

しかしながら、運用担当者の変更は、ファンドの運用に良い形でも悪い形でも影響を及ぼす。フィデューシャリー・デューティーの重要性が高まっている今こそ、さらなる透明性の高い情報提供に期待したい。

日本でも広がりつつある運用会社の独自の取り組み

ファンドマネジャー情報のデータベース化までの道のりはまだ長いとは言え、近年は日本でも、運用会社が自発的にファンドマネジャーを自社発信のコンテンツに起用するようになっている。

中でも増えているのが、動画と臨時レポートだ。この2つは、運用報告書のように交付が義務付けられているものではなく、また、月次レポートのように決まったフォーマットやテンプレートもないため、運用会社が比較的自由に作成しやすい。特に、YouTubeなどを通じてインターネット上の拡散効果が期待できる動画は、近年制作に力を入れる運用会社も増えた。文字情報と比べて頭にすんなりと入ってきやすいのもまた動画の利点である。

これらは運用会社のホームページで公開されていることが多いので、ぜひ積極的に活用し、ファンドマネジャーへの理解を深めることに役立ててほしい。