共働き夫婦に死亡保障はほとんど要らない？

「十分な死亡保障を確保していないから不安とおっしゃるけど、会社員の木下さんが亡くなった時には勤務先から死亡退職金が支払われるし、健康保険の埋葬料も出ます。お子さんを持ったら“ひとり親”になった時への備えをしておいた方がいいけれど、共働きのご夫婦2人なら基本、死亡保障はほとんど要らないと思います」

医療保障についても、それほど気にしなくていいと言われました。厚生労働省が発表した「年齢階級別1人当たり医療費」（令和4年度、保険制度分）によれば、35～39歳の1人当たりの医療費は年間15万6000円で、自己負担額は同3万5000円なのだとか。確かに、この程度なら日常の生活費でカバーできそうです。

医療費は3割負担のはずなのに自己負担額が2割強で済んでいるのは、健康保険の高額療養費制度（月ごとの医療費の自己負担が一定額を超えた場合、その分を払い戻してもらえる制度）の効果だという説明も受けました。

結果的に、片桐さんからは私が今加入しているCO・OP共済（死亡保障500万円、医療保障日額5000円）で十分と太鼓判を押してもらい、胸をなで下ろした次第です。

自信をもって決断できた200万円の預け替え先

メガバンクの担当者には翌日に早速電話を入れ、「やっぱり、同じ個人向け国債でお願いします」と伝えました。担当者は私のリアクションから手応えを感じていたのか、ちょっぴり残念そうでした。

私が「片桐さんはすごい！」「いいタイミングで片桐さんのような人に会えて本当に良かった！」と何度も繰り返すので、夫の健人も「俺も今度、片桐さんに相談してみようかな」と言い出しました。健人はいわゆるコンサルティング型の生命保険に加入していますが、このところトラブル続きで不安を感じているようです。

健人には「いつでも紹介するから、早めに言ってね」と伝えてあります。

片桐さんに心から感謝するとともに、これからも我が家の良きアドバイザーであっていただけたらと思います。

※プライバシー保護のため、事例内容に一部変更を加えています。