投資信託を選ばなくても税の優遇効果が大きい

DC制度で投資信託を選ばない方のなかには、「所得税・住民税の優遇効果だけで十分」という場合もあります。運用のリスクを考えて活用していない人は、税優遇に着目してみましょう。所得税・住民税は、一定以上の収入があれば必ず課税されるので、税優遇効果だけでも大きなメリットといえます。

前述のアンケート調査では、「老後の生活資金に関して不安がある」回答は79％となっています。

不安を解消するための有力な方策として、選択制DCやiDeCoがあります。シミュレーションは将来を保証するものではありませんが、選択制DCやiDeCoを活用するイメージを持つことが、一歩を踏み出すきっかけになるのではないでしょうか。