ETF(Exchange-Traded Funds)は「取引所に上場され、取引される投資信託」であり、その利便性から世界中で利用が拡大し続け、2020年12月末時点の世界全体の純資産残高は約7兆7370億ドル(約800兆円)の規模となるなど、「20世紀最大の発明の1つ」とも評される金融商品です。

その商品性・魅力については、当サイト上で過去にMoney&You社の頼藤様が解説されていることから、そちら(ETFとは?投資信託や株と何が違う?メリットは?徹底比較!)を参照いただくこととし、本年2021年は東京証券取引所がETF市場を創設して20周年の節目となることから、本稿では日本のETF市場の歩みを振り返り、そして次回、ETFの最新のトレンド等についてご紹介することとします。記事を通じて、読者の皆様にETFをより身近な商品として感じていただけると幸いです。

ETFの歴史は1990年代から始まった

ETFの起源には諸説ありますが、1990年にカナダのトロント証券取引所で上場された「TIPS35」を世界初のETFと評することが一般的です。もっとも、ETFの本格的なスタートは、1993年にアメリカン証券取引所に上場されたS&P500に連動する「SPDR S&P 500 ETF Trust(Ticker:SPY)」とされています。

そこから遅れることわずか2年、1995年に日本でもETFの歴史が始まります。野村證券投資信託委託(現・野村アセットマネジメント)による「日経300株価指数連動型上場投資信託(1319)(現・NEXT FUNDS 日経300株価指数連動型上場投信)」が、日本初のETFとして全国8カ所あった取引所に同時に上場しました。「TOPIX」や「日経平均株価」ではなく、「日経300」に連動する商品が最初のETFであったことを意外に感じるかもしれませんが、これは当時、バブル崩壊後に日経平均が低迷していたこともあり、1993年に算出を開始した目新しい指数である「日経300」を、業界として起爆剤にしたいという思いもあったようです。

こうして日本でもETFの歴史が始まりましたが、当時はまだETFに関する法整備も十分でなく、「日経300株価指数連動型上場投資信託」はいわば特例的な存在であり、その後、投資信託、投資法人に関する法律の改正などを経て、2001年7月、東京証券取引所はETF市場を創設しました。このタイミングで初めて「TOPIX」や「日経225」に連動するETFが複数上場し、日本でもETFが本格的にスタートしたのです。

日本でも急速に成長し、多様化していったETF市場

しかし当時、海外を見渡すと先行する欧米市場ではETFの発展が著しく、後発のアジアでも香港、シンガポールを中心に品ぞろえが充実してくる中で、日本のETFは日本株指数の商品に限定されており、投資家の選択肢は多くありませんでした。

そうした背景もあり、2007年に金融庁より公表された「金融・資本市場競争力強化プラン」の中で、市場機能を強化する実行計画の1つとして「ETFの多様化」がうたわれ、以降は関係する法律や規則等が整備されるとともにETFの商品ラインアップも急速に拡大していきます。現在では広く利用されている「外国株ETF」や「外国債券ETF」、「REIT-ETF」「商品型ETF」などもこの時期に登場した商品です。

そしてETFの知名度を一般にも広めたのが2010年12月、金融緩和の一環として日本銀行がETFの買い入れを開始したことでした。以降、ETFの純資産残高はグラフのように増加していきます。

投資家の利便性の向上を図ってきた東証

その後も東証はETF市場の活性化を目指し、業界一体となって商品ラインアップの拡充に努めてきた結果、現在では「国内株」「外国株」「国内債券」「外国債券」「REIT」「商品」等、幅広いラインアップがそろいました。最近では「ESG」「イノベーション」等をテーマにした新しいタイプのETFも拡充するなど、多様なニーズに対応しています。

また、制度面においても、投資家の利便性向上の観点からETFの流動性の改善を図る目的で2018年にETFの「マーケットメイク制度 」を導入。さらに本年2月には機関投資家向けのRFQ(Request for Quote:価格提示依頼)のプラットフォーム「CONNEQTOR 」を導入するなど、全ての投資家にとって利用しやすい商品となるよう改善に努めています。

こうした取り組みの結果、日本のETF市場は2020年7月末時点の受益者数が過去最高の94万人(※)、2020年12月末時点の純資産残高は約54.7兆円、直近2021年3月18日時点の東証上場銘柄数は237銘柄(これとは別にETNが27銘柄上場)にまで成長しました。しかし純資産残高ベースで見ると日本銀行の保有分が圧倒的であり、これを除いても機関投資家の保有額が大きいのが目立ちます。これが意味するところは、機関投資家はコストが低く、透明性があり、市場で機動的に売買できるETFの特性・メリットを熟知しているからこそ、広く利用しているとも言えそうです。

世界のETF市場の規模はどれくらいなのか?

一方、世界全体の同時期(2020年12月末時点)における純資産残高は約7兆7370億ドル(約800兆円)。中でも世界最大のETF市場であるアメリカは、日本の約10倍以上の約5兆3160億ドル(約550兆円)の規模を誇っており、個人にも広く利用されています。

アメリカでこれほどまでに広がった理由には、複合的な要因があると考えられますが、一因として、IFA(Independent Financial Advisor:独立系ファイナンシャルアドバイザー)の文化が早くから根付いていたことが影響しているとも言われます。アメリカのIFA は、証券取引委員会(SEC)にブローカー・ディーラーとして登録する者と、投資顧問業者(RIA:Registered Investment Advisor)として登録する形態があり、後者については資産残高に応じて手数料を取る報酬体系が一般的であるため、保有コストが低いETFと相性が良く、実際に広く利用されてきました。日本のIFAも近年、本場アメリカのように資産残高に応じた手数料の報酬体系に変更する動きもあり、そうした観点でも、日本のETFの成長・拡大余力はまだまだ大きいものと想像しています。

コストが低く、透明性があり、市場で機動的に売買できるといった特性を持ち、世界中で利用が拡大しているETFという金融商品を、この機会にぜひ、日本の個人投資家の皆様にも知っていただけると幸いです

次回は、ETFの最新のトレンド等について紹介していきます。

なお、本稿の内容は筆者個人の見解によるものであり、筆者が所属する東京証券取引所の公式見解を示すものではないことをお断りしておきます。

※受益者数の定義については、各ETFの2020年7月31日以前に到来した最終決算日現在の受益者名簿に基づき算出した数値である。またETF間の名寄せを行うことができないため、全ETF合計の算出にあたっては、各ETFの受益者数を単純に合算した「延べ人数」を用いている。そのため、1 人で10 銘柄保有している受益者は、全ETFの合計において10 名の受益者としてカウントしている。