中東情勢とトランプ氏の支持率が為替に与える影響
ところでイランとの緊張がどの程度の間、持続するのかトランプ大統領の支持率がヒントになるかもしれません。実際、イランに対する攻撃に踏み切った2月末以降に支持率が上昇しています。こうした傾向が続く限り、中間選挙を控えてトランプ大統領のイランに対する強硬姿勢も長引くと考えられます。一方、支持率が低下に転じた場合、トランプ大統領も早期の幕引きを図る可能性があり、今後の支持率に注目です(スライド10)。
最近、マーケットではプライベートクレジット市場の不安定化が警戒されています。同様の性質を持っているドル建てハイイールド社債ETFの価格推移グラフをみると、2008年のリーマンショックや2020年のコロナ禍、2022年のロシアの対ウクライナ軍事侵攻などの局面に比べ、足元の下落は限定的です。もっとも、中東の地政学リスクの帰趨に応じ、今後一段と市場が不安定化する可能性もあり、引き続き要注意です(スライド11)。
著者情報
内田稔
うちだみのり
高千穂大学 教授/FDAlco 外国為替アナリスト
1993年慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、東京銀行(現、三菱UFJ銀行)入行。マーケット業務を歴任し、2007年より外国為替のリサーチを担当。2011年4月からチーフアナリストとしてハウスビューの策定を統括。J-Money誌(旧ユーロマネー誌日本語版)の東京外国為替市場調査では、2013年より9年連続アナリスト個人ランキング部門第1位。2022年4月より高千穂大学に転じ、国際金融論や専門ゼミを担当。また、株式会社FDAlcoの為替アナリストとして為替市場の調査や分析といった実務を継続する傍らロイターコラム「外国為替フォーラム」、テレビ東京「ニュースモーニングサテライト」、News Picks等でも情報発信中。そのほか公益財団法人国際通貨研究所客員研究員、証券アナリストジャーナル編集委員会委員も兼任。日本証券アナリスト協会検定会員、日本テクニカルアナリスト協会認定アナリスト、国際公認投資アナリスト、日本金融学会会員、日本ファイナンス学会会員、経済学修士(京都産業大学)
この著者の記事一覧