NISAがスタートしたのは2014年1月のことでした。2023年までの時限的な措置で、当時の非課税期間は5年でした。

この間、日経平均株価は1万5000円前後だったのが、2023年12月には3万3000円台まで上昇しました。また、米国を代表する株価インデックスであるS&P500も、2014年1月時点では1800ポイント台だったのが、4769ポイントで2023年の取引を終えています。日本か米国の現物株式、もしくはそれらを組み入れた投資信託を購入していた人は、それなりに利益を得て、しかもその利益が非課税になる、という恩恵も受けられたのではないでしょうか。

そしてご存じのように、NISAは制度がスタートして10年目を迎えた2024年1月、「新NISA」と称された新制度に移行しました。したがって、新NISAに取って代わられるまでのNISAを、本稿では旧NISAとして区分したいと思います。

旧NISAでは、2014年1月からスタートした一般NISAに加え、2018年1月からは投資信託とETFによる積立投資を前提にした「つみたてNISA」がスタート。またそれに先駆けて2016年1月からは、未成年者を対象にした「ジュニアNISA」もスタートするなど、ラインアップが拡充されていきました。

しかし、制度がスタートして10年が経ち、いささか口座数の伸びは落ちた感があるのも事実です。それも新NISAがスタートしてなお、の話ですから、なぜ頭打ち気味なのかを考えてみる必要はありそうです。