地球に優しくなければ、生き残れない社会がやってくる？

このように地球温暖化阻止に対する企業の意識は高まっているものの、ネットゼロに向けた具体的な計画は道なかば。企業努力に加えて多方面からのアプローチが不可欠です。どうやったら企業による環境への取り組みを後押しできるのでしょうか。

同調査では「今後12か月の間に、どのようなことが（担当する）企業の環境への取り組みに変化を促すと思うか」と同社アナリストに質問。選択肢を選んで、重要度に応じて加点（－3～＋3）してもらったところ、平均点でトップは「規制」、2位は「政府による財政支援／インセンティブ」でした。

地球に優しい経営がサステナブル（持続可能）となるように、社会の「仕組み」自体を政府が変えてしまうわけですね。またそのような仕組みになれば、株主による企業評価も自ずと変わるはず。3位に「株主による行動（議決権行使など）」がランクインしたのは、そうした効果も期待されているのかもしれません。

このように地球温暖化による現実的な危機はまだ遠くても、それを阻止するための社会的な変化は意外とすぐそこなのかもしれません。私たちが投資を行う際にそうした視点をもつことで、従来とは違った投資チャンスをみつけられるといいですね。

図表３ 規制、政府による支援、株主の行動が企業の環境への取り組みを後押し

出典：フィデリティ投信 「ESGアナリスト・サーベイ2024」

調査時期：2024年5月
調査対象：フィデリティグループ所属のアナリスト115人（担当企業数計約2万社）
英文レポート：ESGアナリスト・サーベイ2024