「信託報酬」は低ければ低いほどよい？

「コストの水準だけで優れた投資信託は選べない」というのは、以前も本連載（「手数料の低さ」だけで選んでは、本当に優れた投資信託に出合えない）で言及した通りだが、そもそも「信託報酬」の全額が運用コストに充てられるわけではないということをご存じだろうか。

信託報酬は、1）販売会社、2）運用会社（委託会社）、3）受託会社の3社に分配される。ファンドによって多少の差はあるが、投資信託の販売を行う販売会社と、投資信託の組成・運用を担う運用会社がそれぞれ信託報酬全体の40％から45％程度を受け取り、投資家から預かった資金を実際に保管・管理する受託会社が5％程度を受け取る。

運用会社は肝心の運用だけでなく、投資家向けに提供している各種のコンテンツやレポート、運用報告会などのセミナーにかかる諸費用も信託報酬で賄っている。販売会社もまた、ただ単に「ファンドを売って終わり」というわけではなく、受益者（投資家）に対して分配金や償還金の支払い・換金などの業務を担っており、こうした業務にかかるコストはすべて信託報酬から支払われている。

投資信託に限らず、自身が負担する「コスト」の類は安いに越したことはない。しかし、コストの中身を理解した上で、自身が納得できるかどうかのほうが重要である。何より毎営業日に公表される基準価額と、その基準価額に基づいて算出されるリターンの値にはすでに信託報酬が控除された結果が反映されている。特にアクティブ型については、あくまでも結果としてのリターンやシャープレシオを重視したい。

以上、見てきたように、純資産残高、信託期間、信託報酬の3つの項目はスクリーニング（絞り込み）の順序と使い方を把握した上で利用しないと、肝心の運用成績が秀でた「よい投資信託」を見落としてしまうことになる。「あれはダメ、これはダメ」とネガティブな要素ばかりを並べるのではなく、直感的に「投資してみたい」と思うファンドをまず調べてみる、というのもファンド選びの醍醐味だ。ぜひ楽しみながら投資信託と付き合っていってほしい。