日本株式が注目を集めて久しく、いつの間にか「日経平均6万円！」どころか「7万円台！」というニュースも耳にするようになりました。

オール・カントリー指数やS&P500のインデックスファンドなどに、日本株式のファンドを加えようかどうかと迷っているうちに、もうとても買えないバブルの水準になってしまったのでしょうか。

一方、足元では値動きが荒くなったりもしているよう。先日も中国企業が安価なAIモデルを発表したことなどをきっかけに、世界のＡＩ・半導体関連銘柄が下落するような局面もありました。

どちらにしても気になりますね。少し考えてみます。

「額」でなく「率」で考える

日経平均が終値で6万円台に初めて乗ったのは、2026年4月27日でした。そして7万円台に乗ったのは6月18日。

わずか2ヵ月弱で1万円上がったわけです。専門用語になりますが、確かに史上最速の（6万円台から7万円台への）「大台替わり」でした。

これをテレビのニュースで見た私の妻は、「なんで、こんなに日本の株は上がってるの？」と素朴に聞いてきました。確かに疑問に思うのも無理はありません。

でも私が小難しい話の前に妻に言ったことは、「6万円にとっての1万円なんて大したことないんだよね」でした。

 

この例で分かるように、日経平均1万円の時の「大台替わり」、つまり2万円への上昇率は100%（2倍）ですが、6万円から7万円の上昇はというと、わずか16.7%です。

ニュースが「史上最速で」と騒いだ6万円から7万円の上昇でしたが、実は16.7%上がったというだけの話なのです。

以前のコラムにも書きましたが、この「額」でなく「率」で考えることの重要性は、私たちが持つ各ファンドの基準価額の変化に対しても、そのまま当てはまります。

例えば持っているファンドの基準価額が300円下がったと聞くと少しビックリしますが、30,000円のファンドだったなら、それはマイナス1%のこと。株式100%のファンドなら普通に起こりうる変化率です。

一方、もし10,000円のファンドが300円下がったとなると、理由を調べてみてもいい、まあまあ大きな下げといえます。