分かりやすい情報提供で未来が変わる？

結果からは、日銀の説明は分かりにくいと感じている人が依然として多く、課題といえそうだ。情報源としては従来型のマスメディア、特にテレビが依然として大きな影響力を持つ一方で、SNSや公式ホームページなどのデジタルチャネルからの情報取得は比較的少ない。デジタル媒体を通じた情報発信をさらに強化する余地がありそうだ。

日銀は普段私たちが利用する民間の銀行などと違い、気軽に訪ねられる店舗を構えている機関ではない。そのため、「敷居が高い」「自分には直接関係がない」といったイメージを持たれている面もあるだろう。だからこそ、日ごろ行っている専門的な金融政策の内容を分かりやすく伝える工夫や、基礎知識の普及に向けた取り組みが一層、求められるのではないか。

日銀が行っていることを分かりやすく知りたい、あるいは自分の生活にどう影響がありそうなのか気になると思っている人に向けて、より分かりやすい情報提供が進めば、日銀が行う金融政策の効果も変わってくるかもしれない。

調査概要 調査名：生活意識に関するアンケート調査（第102回＜2025年6月調査＞） 調査主体：日本銀行 公表日：2025年7月14日 調査期間：2025年5月1日～6月3日 調査対象：全国2016人（満20歳以上）