企業側にとっては、ミドル・シニア男性が副業・兼業にチャレンジすれば、新たに獲得したスキルやネットワークが本業に還元されることが期待されます。加えて、勤務日数分の給料が減れば、年功序列の会社ほど、人件費の削減を通じた生産性の向上にも寄与するでしょう。未だ日本では、女性よりも、男性のほうが家庭内で主に経済的責任を担っていることが多く、長期的視野で、目先の報酬と将来のキャリアを天秤にかけたとき、ミドル・シニア男性自身は、副業・兼業を心のなかでは希望しているのです。

さらに、厚生労働省による「副業・兼業の促進に関するガイドライン」の制定や「モデル就業規則」の改訂の動き、新型コロナウイルス禍を機に働き方が変化したことなどから、大企業でも副業・兼業を認める動きが出てきています。日本経済団体連合会2によれば、２０２２年時点において、回答企業の70・５％が、自社の社員が社外で副業・兼業することを「認めている」（53・１％）または「認める予定」（17・５％）と答えています。常用労働者数５０００人以上では、「認めている」（66・７％）または「認める予定」（17・２％）の合計は８割を超えています。副業・兼業を認めたことによる効果については、「多様な働き方へのニーズの尊重」（43・２％）と「自律的なキャリア形成」（39・０％）を挙げる企業が多くなっており、まさに、先に述べた「キャリア自律」に効果があるということなのです。

2 日本経済団体連合会「副業・兼業に関するアンケート調査結果」 (2022年)