資産形成は「バランス」と「長期視点」がカギ

ここまでの調査結果から、年収1000万～1200万円未満の世帯では、約9割が何らかの金融資産を保有しており、預貯金を中心に株式や投資信託なども一定額活用していることが分かりました。

一方で、資産額にはばらつきがあり、2000万円以上を持つ世帯が約4割いる一方で、1000万円未満の世帯も存在します。

より安定した資産形成のためには、分散投資や長期的な視点がポイント。収入が多くても 「どのように資産を管理・運用するか」が、将来の経済的安定を左右します。ご自身のライフプランに合わせて、資産形成の見直しを検討してみてはいかがでしょうか。

＜調査概要＞　調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2023年」（金融広報中央委員会）　 調査時期／令和５年6月23日～7月5日 調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、総世帯：令和３年調査より二人以上世帯、単身世帯の調査方法が同一となったことから、両調査の計数を合算する形で作成を開始した参考計表　調査方式／インターネットモニター調査