「老後の備えは自分で作らなくてはいけない」そんな危機感がコロナ禍でさらに膨らみ、投資を始める人が増えている。しかし、そうはいっても奥深いのが投資の世界。慣れれば慣れるほど疑問や不測の事態に直面することも増えてくる。

そこで、この連載では「資産形成3年目だからこそ知りたい」用語や投資情報を解説する。第17回は「信託報酬」について。資産運用にかかるコストは安く抑えたいもの。今回は信託報酬をはじめ投資信託にかかる手数料と、ファンド選択時の信託報酬の目安についてシミュレーションを交えつつ解説する。

信託報酬の引き下げ競争が激化

2023年3月に「eMAXIS Slim」シリーズの信託報酬の引き下げが発表された。同シリーズは『業界最低水準の運用コストを目指しつづけるファンド』を謳っているのが特徴。他社類似ファンドの信託報酬引き下げ時は、追随して引き下げると表明している。今回の引き下げも他社類似ファンドの動向をふまえたかたちだ。

さらに翌4月には、日興アセットマネジメントが信託報酬0.05％台に設定された新ファンドを発表。従来の業界最低水準だった0.1％台の約半分の数値であり、一時話題となった。

つみたてNISAの普及とともに投資信託への注目度も高まるなか、インデックスファンドの信託報酬引き下げ競争が止まらない。引き下げが続く信託報酬を前に、よりコストの低いファンドへの乗り換えを検討する投資家もいるだろう。一方、低すぎる信託報酬にかえって不安を覚える人もいるかもしれない。

これは投資に限った話ではないが、コストが「何の対価」であるかの把握は、納得できるお金の使い道に欠かせないポイントだ。

自分に合った投資信託選びのためにも、ここで今一度、信託報酬への理解を深めておこう。