エネルギー需要の増減で荒い値動きだった2022年

三井住友トラスト・アセットマネジメントのファンドレポートによると、22年4月ー9月期のMLP市場はおおむね横ばいで推移した一方で、原油市場は反落した。前半は、世界的な金融引き締めや金利上昇が市場心理を悪化させたが、「資源価格の高止まりやインフレへの備えの観点からMLP市場の相対的な魅力度が再評価され、底堅い値動きとなった」と分析する。その後は、世界的な景気減速や中国でのロックダウン（都市封鎖）を起因としたエネルギー需要の減速懸念などにより、「下落する局面も生じる値動きの荒い展開となり、最終的に当期のMLP市場は概ね横ばいの推移となった」としている。

実際に22年前半はWTL原油先物価格と連動する動きを見せていた。ただ22年後半は原油相場が下落したにもかかわず、MLPは堅調さを維持し、上昇基調を維持した。

MLPが堅調な理由に米国のシェールガス・オイル生産の収益性が安定してきているという点が挙げられる。以前は1バレル当たり80ドル台が損益分岐点といわれ、従来型の油田に比べれば採掘コストが高いと言われていたが、現在は30－40ドルまで低下しているといわれている。

さらにロシアによるウクライナ侵攻は米国のエネルギー業界にとっては、追い風となる。EUはロシアのウクライナ侵攻前まで、天然ガスと石炭の輸入の4割、石油の4分の1をロシアに依存していた。ウクライナ侵攻後、EUはロシアの収入源を断つため27年までにロシアからのエネルギーの輸入を全面的に停止する方針を打ち出している。EUが依存していたロシアに代わる天然ガスの供給源として、米国の液化天然ガス（LNG）輸出の拡大への期待が高まりつつある。実際に22年3月には、EUが2021年にロシアから輸入した天然ガス1550億立方メートルの3分の1にあたる量を、2030年までに米国産へと置き替えていくことで合意している。米国のLNG輸出能力は年々増強されており、米国のLNG輸出の拡大は天然ガス関連のMLPの中流エネルギー事業にとって収益機会の拡大に繋がると期待される。

そうした不透明な市場環境の中で、安定した配当が期待できるMLPへの投資家の関心が高まっている。