「老後の備えは自分で作らなくてはいけない」そんな危機感がコロナ禍でさらに膨らみ、投資を始める人が増えている。しかし、そうはいっても奥深いのが投資の世界。慣れれば慣れるほど疑問や不測の事態に直面することも増えてくる。

そこで、この連載では「資産形成3年目だからこそ知りたい」用語や投資情報を解説する。第4回はお金の相談相手としてよく挙げられる「ファイナンシャル・プランナー（以下FP）」について。どんなアドバイスが期待できるのか、FP以外の相談先についても解説する。

お金の悩みはFPに相談。幅広く、横断的なアドバイスが強み

投資を続けていると、現在の投資先の選び方や預貯金とのバランスは適切なのかどうか、自身の資産形成に不安を覚えることも少なくない。誰かに相談したり、客観的な意見がほしいと思うこともあるだろう。

店舗を持つ銀行や証券会社の口座で資産を保有しているのであれば、担当者に相談することも可能だ。しかし、店舗を持たないネット証券などでは、対面での相談を受け付けていない場合もある。

では、誰にアドバイスを求めればいいのか。選択肢の1つとして頻繁に上がるのがファイナンシャル・プランナー（以下、FP）だ。雑誌やWebメディアで、見かけたことがある人も多いのではないだろうか。

FPは家計を中心とした金融の専門家といえる。おもに専門領域は以下の6つ。

1．日々の家計管理
2．保険などを利用したリスク管理
3．資産運用
4．タックスプランニング
5．住宅ローンのプランニング
6．相続や事業承継

人生で直面するお金の悩みは様々な分野が複雑に絡み合っている。家計の見直しをしていたら問題の根本は税金につながっていた、教育費の悩みを解決するには住宅ローンの見直しが必要と分かった……という例も少なくない。その点、幅広い分野を横断的に相談できるのはFPの一番の強みといえるだろう。

資産運用に関しては、

「投資信託のインデックス型とアクティブ型の違いは？」
「NISAとiDeCo、どう違う？ どういう使い分けがいい？」
「子どもの進学資金の準備に適した運用スタイルは？」

など、金融商品や制度の特徴、ライフプランに応じた投資スタイルのアドバイスが期待できる。

ただし、具体的な金融商品を紹介してもらったり、金融商品の売買の代行をお願いしたりはできないので注意。投資に関する考え方の相談はFPに依頼できるが、より実践的なサポートを求めている場合は後述するIFAへの相談も検討しよう。