最近は「ESG」「SDGs」などの言葉を目にする機会が増えているが、投資信託の世界でもその関連商品が増加している。一方で、何をもってESG関連の商品と言えるのか、情報開示を求める動きも出てくるなど、さまざまな議論が巻き起こっているのも事実。話題には事欠かないだけに、ESG投資を早く始めようと考える人も多いかもしれないが、「焦る必要はない」とファンドアナリストの篠田尚子氏は指摘する。ESG関連の投資信託の実態に篠田氏が迫る。

近年、何かと目にする機会が増え、注目度が高まっている「ESG」。投資信託の世界でも、一昨年あたりから新ファンドの設定が相次いでいるほか、以前から運用されていたテーマ型投資信託の名称をESG関連に変更するなどの動きも出てきている。

また、一部の関連投資信託の大ヒットをきっかけに金融庁も動き始めた。運用会社に対してESG運用の実態について適切な情報開示を求めていくほか、販売会社に対しても、顧客の側に立った丁寧な説明とアドバイザーの人材育成の強化を求める旨、同庁が設置する「サステナブルファイナンス有識者会議」で協議を重ねている。

ESG投資の本質は「リターンの質の高さ」の追求

こうした一連の流れを受け、自身の資産形成にESGの視点を取り入れたほうがよいのか、迷っている方も多いのではないだろうか。

結論から先に申し上げると、焦る必要は全くない。というのも、そもそもESGは、追加的なリターンを追求するための概念ではないからだ。

まずは、ESGの考え方と、ESG投資の変遷について整理しておこう。

そもそもESG投資とは、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)という3つの視点の非財務情報を考慮して行う投資のこと。運用を担う受託者=運用会社が投資先を選定する際の判断材料として、業績予想だけでなく、企業のガバナンスや社会貢献活動など、数値化しにくい非財務情報をも活用するという考え方である。

国内外のさまざまな実証研究によれば、ESGの取り組みに積極的な企業は、その成果が業績や株価にプラスに反映されると言われている。単なる「リターンの大きさ」ではなく、「リターンの質の高さ」を追求するのがESG投資の本質である。つまり、「勝てば官軍、負ければ賊軍」では良しとされず、リターン獲得の過程も重視されるということだ。一例としては、特定の企業の株式が割安に放置されていても、その企業のESGスコア値が低ければ投資を見送るといったことが挙げられる。

近年、ESG投資が日本でも認識されるようになった背景には、私たちの年金の運用を担うGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)のESG投資を巡る動きがある。GPIFは、2015年に国連責任投資原則(PRI)に署名した後、2017年に投資原則を改め、株式はもちろん、債券など全ての資産でESGの要素を考慮した投資を進めていくことを表明した。

GPIFは株式への直接投資ができないため、実際には運用を委託された運用会社が投資先候補の企業と対話を重ね、ESGの基準を満たした投資信託を組成・運用している。そして、こうしてできたESG運用プロセスが、個人投資家向けの投資信託にも応用されるようになったというわけだ。