テレワークでマイホームの取得コストが下がる人も！

テレワークが定着すれば、マイホーム選びの基準も変わってきます。それまでは、都心のオフィスに通うことを第一に、交通アクセスの良さや通勤時間の短さでマイホームを選んでいた人も、通勤という前提がなくなれば、住まいの選択肢がぐんと広がります。

海辺の近くや自然豊かな森の近くに住むことも、郊外で畑を耕しながら会社員をすることも、実家の両親と同居しながらテレワークで働くこともしやすくなります。

実際、コロナ禍でのご相談では、「このままテレワークが定着したら、都内ではなく、神奈川県の海の近くに家を持とうと思っています。その場合、都心に家を持つよりも、1000万円くらい予算を下げても、もっと広い家に住めると思うんです」というご夫婦がいらっしゃいました。

3世代が同居、もしくは近くに住む近居ができれば、子育ての手伝いや介護の支え手として助け合うことができるでしょう。新たに家を取得する場合も、好立地の都心にこだわらなければ、広い家を安価に取得しやすくなります。

残念ながら、新型コロナウイルスの終息はまだ見えていませんし、コロナ後にテレワークがどの程度定着するのかもわかりません。それでも、家に居ながら会議に参加し、商談を行い、問題なく仕事ができる経験を多くの人が経験できたことは、大きなチャンスとなりました。

今後もテレワークの定着に期待したいところです。

参照データ 野村総合研究所（NRI） 2020年のテレワークを総括する ～日本の就業者のうち2,000万人近くがテレワークの対象者に～ https://www.nri.com/jp/knowledge/report/lst/2021/cc/0205_1