テレワーク実施は全就業者の約40％に

2020年は新型コロナウイルスがきっかけとなり、テレワークが一気に広まりました。

野村総合研究所（NRI）のアンケート調査によると、テレワークの対象者は2019年9月では全就業者の8.4％でしたが、2020年5月には全就業者の39.3％まで対象が広がりました（図表1）。これは2600万人に相当します。第1回の緊急事態宣言が全国に発令されたのが2020年4月ですから、これを機に一気に働き方が変わったことが分かります。

緊急事態宣言が終わると次第にテレワーク実施者の数は少しずつ減少し、2020年12月時点には29.4%となっていますが、それでも2000万人近くがテレワークをしていたことになります。


図表1．日本におけるテレワークの実施者（対象者）の推移

出所：NRI「2020年のテレワークを総括する」

テレワーク実施者に対して、その利用頻度を聞いた設問では、1年間を通じて120日以上テレワークを実施した人が全体の21.3％いました。

テレワークで自由に使える時間が、年間90時間増える!?

図表2は通勤時間（片道）と1年間のテレワーク延べ日数の相関関係をグラフ化したものです。通勤時間が15分未満という人を除いては、通勤時間が長い人ほどテレワークを行ったことになります。通勤時間が長い人ほど、テレワークによる時間の節約効果が高まり1日を有効的に使えるのですから、これは納得の結果です。

NRIの同調査は、テレワークの活用によって生まれた可処分時間（テレワークによって短縮できた通勤時間のこと）を計算し、一人当たり年間90時間と発表しています。テレワークによって90時間も自由に使える時間が増えたら、人生が変わりそうですね。

図表2．通勤時間（片道）別にみた2020年1年間のテレワーク延べ日数

出所：NRI「2020年のテレワークを総括する」