投資信託を選ぶ際、各販売会社が自社のサイトで公開している「売れ筋ランキング」を確認する個人投資家は多い。そのランキングを定点観測して、トレンドを追う連載。今回は、楽天証券のデータをもとに解説。

楽天証券の2026年9月の売れ筋ランキング（買付金額）は、トップ4が前月から動かず、「オルカン」、「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」、「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」、「楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド」という外国株インデックスの盤石ぶりが続いた。また、8位は「iFreeNEXT FANG+インデックス」が順位を維持するなど、テクノロジー株への評価が再び高まりつつあることがうかがえる。一方、6位には前月の第10位から「インベスコ 世界厳選株式オープン＜為替ヘッジなし＞（毎月決算型）（愛称：世界のベスト）」 が大きく順位を上げ、第10位に「WCM世界成長株厳選ファンド（予想分配金提示型）」がトップ10にとどまるなど、アクティブファンドへの評価が続いている。

※楽天証券サイト「投資信託」「全銘柄ランキング（買付金額）」に基づいて編集部作成。期間：2026年9月1日～9月30日。
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/fund/find/ranking/ranking.html?term=m&target=all&age=all&x=67&y=10&type=500001&freqid=3&tget=1&group=all

オルカン・S&P500は盤石の一方でFANG+が再評価

9月の市場環境は、金利上昇とAI関連株の揺れが投資家心理を左右した。主要株価指数では、「S&P500」が マイナス0.45％、「NASDAQ総合」が1.86％とまちまちの展開。欧州では英「FTSE100」がマイナス2.02％、独「DAX」はマイナス4.03％と下落。国内の「TOPIX（東証株価指数）」はマイナス1.15％、「日経平均」は0.67％と冴えなかった。株価が全般に低調だった背景は、9月に主要国で相次いで利上げ（10日にECB、16日に米FRB、18日に日銀がそれぞれ政策金利を0.25％引き上げ）が実施され、また、原油価格が高止まりしていることなどを背景に長期金利が上昇していることがある。2日には日本の新発10年物国債利回りが1996年9月以来となる3.0％台乗せ、米国では17日に10年国債利回りが2007年7月以来となる5.0％台乗せとなり、米10年債利回りは月末に 5.28％ まで上昇し、株式には逆風が吹いた。

それでも、楽天証券のランキングでは「オルカン」（設定は三菱UFJアセットマネジメント）のトップと「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」（同）の第2位が動かなかった。これは、「オルカン」など上位4銘柄は積立投資ランキングでも上位4銘柄をキープするなど、積立投資が手厚く設定され長期の資産形成の軸としての地位が揺らいでいないことを示している。

しかし、注目すべきはそれ以外の動きだ。「iFreeNEXT FANG+インデックス」（設定は大和アセットマネジメント）は月次リターンはマイナス0.15％と小幅安ながら、順位を維持。AI関連株には大手企業のトップから開発スローダウンの提言が相次いで関連銘柄の株価に動揺があったにもかかわらず、結果的に株価が崩れなかった底堅さが評価された。また、「楽天・プラス・NASDAQ-100インデックス・ファンド」（設定は楽天投信投資顧問）は月次リターンは1.37％とプラスを確保。「NASDAQ総合」が史上最高値を更新した（9月21日・22日）ことが追い風になった。つまり、大型テック株には高成長の持続性に不透明感を抱えつつも、「オルカン・S&P500で土台を固めつつ、テック株の上昇余地を拾う」という投資家の姿勢が維持され、それがランキングに表れたといえる。

「世界のベスト」高評価はインデックス一辺倒からの揺らぎ!?

今回のランキングで最も象徴的な動きは、6位に浮上した「世界のベスト」（設定はインベスコ・アセット・マネジメント）の存在だ。前月10位からの大幅なランクアップは、投資家が「インデックス以外の選択肢」を探し始めている兆しと読める。ただし、9月の月次リターンはマイナス6.49％と大きく下落している。8月末時点で過去1年間のリターンが24.37％、3年で76.96％は、「オルカン」の1年33.12％、3年91.99％、「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」の1年30.44％、3年93.07％と比較すると見劣りがする。それでも買われた理由は、「インデックスでは拾いきれない銘柄群への期待」にあるのだろう。「世界のベスト」は、「成長」「配当」「割安」を基準に銘柄を選ぶという特徴を持つため、組入銘柄は「オルカン」や「S&P500」の上位を占める「マグニフィセント・セブン（M7）」から距離を置き、米国比率も46.2％と抑えられている点が、金利上昇局面での“分散効果”として評価された可能性が高い。

つまり、「オルカン・S&P500の強さは認めつつ、別の成長源を探したい」という投資家の心理が「世界のベスト」の順位上昇につながったとみられる。このような動きが、今後広がりを見せていくのか注目したい。

執筆／ライター・記者　徳永 浩