純資産配当率（DOE）4.0%目指す

流動性や還元姿勢についても確認してみましょう。

東京応化工業は資本効率を重視する株価指数であるJPX日経インデックス400のほか、FTSE Blossom Japan IndexといったESG関連指数の構成銘柄にも選定されており、高い流動性と市場からの評価を獲得しています。

株主還元としては、純資産配当率（DOE）4.0%をめどとする方針のもと、3年間で280億円以上の還元を計画しており、2025年12月期には年間配当72円（8期連続増配）と、安定した還元を継続しています。

一方で、投資を検討する上ではリスクにも目を向ける必要があります。

開発費用の高額化を注視

半導体の超微細化（EUVなど）や3次元積層化といった高集積化ニーズに伴い、レジスト開発等の技術的難易度が非常に高くなっており、これに伴って研究開発費用や先端レジスト開発に係る費用が年々高額化・増大化しています。

また、超高純度化に対応するための検査設備・生産設備への継続的な巨額投資や、それに伴う将来の減価償却費の増大が同社の利益率を押し下げるリスク要因として挙げられます。

1ナノメートル微細加工と生成AI需要で次のステージへ

東京応化工業は1ナノメートルの微細加工技術と顧客密着のグローバル展開により半導体材料市場を牽引し、独自の「研究開発効率400%」目標と積極的な投資・株主還元は生成AI時代の持続的成長戦略を象徴しているといえるでしょう。微細化の限界に挑み続けるその姿は半導体産業そのものの次のステージを映し出しています。