主要マーケットの見通し：リート市場

日本は金利上昇が重荷､米国は業種分散の効果発揮

直近3ヵ月(2月16日～5月12日)のS&Pリート指数の国別パフォーマンスは､日本は全8セクターが下落し▲5.7％となった一方､米国は全11セクターが上昇し+8.1％と堅調でした｡同期間の10年国債利回りは､日本が＋33bp､米国が＋41bpといずれも上昇しています｡こうした中､日米リートの騰落に差が生じた背景には､セクター構成比率の違いがあります(下図参照) 。

米国リートは､データセンター(ウエイト：12.9％)やヘルスケア(同20.1％)など成長が期待される分野の比率が高い構成です｡2015年時点では､金利動向に敏感なオフィス･住宅･商業のいわゆる伝統的不動産3分野で56.7％を占めていましたが､近年はAI(人工知能)需要の拡大､高齢化を受けて分散が進み､同3分野のウエイトは33.2%に低下しています｡その結果､近年の米国リートは金利動向よりも景気動向や各成長分野の材料で敏感に動く傾向がみられます｡一方､国内リートはオフィス･商業･住宅に総合型を加えた4分野で現在も73.6％を占め､金利影響を受けやすい構造は変わっていません｡※1

米国リートは成長分野の比率が高く､値上がり益(キャピタルゲイン)が期待される一方､価格変動(リスク)は相対的に大きくなる傾向があります｡これに対し､国内リートは伝統的不動産分野の比重が高いため､金利上昇局面では値上がり益(キャピタルゲイン)が期待し難い反面､高い分配金利回りをもとに長期的に安定したインカムゲインが見込めます※2｡長期的な投資目的に照らし合わせて､日米リートへの投資配分を検討することが大切と考えます｡

※1:2015年時点は83.7％、※2:分配金利回りは米国リートが3.7%､国内リートは4.8%。日米ともに2026年4月末時点

 

☑拡大画像

 
 

☑拡大画像

 

関連リンク：https://www.resona-m.co.jp/market/report_s/2026/260518_m2.pdf

当レポート使用に際しての注意事項

■当レポートは投資環境等に関する情報提供のためにりそなアセットマネジメントが作成したレポートであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。販売会社が投資勧誘に使用することを想定して作成したものではありません。また、市場全般の推奨や証券市場等の動向の上昇または下落を示唆するものではありません 。
■記載されている内容、数値、図表、意見等は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来の市場環境の変動や運用成果を示唆・保証するものではありません。
■当レポートは信頼できると判断した情報等をもとに作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
■取引時期などの最終決定は、お客さま自身の判断でなされるようお願いいたします。
■元本保証のない投資商品は相場環境の変動などにより投資元本を割込むことがあります。投資商品は預金ではなく預金保険対象外です。商品ごとの手数料・リスクなどの詳細は「契約締結前交付書面」や「説明書」等をご確認ください。
■当レポートに示す意見等は、特に断りのない限り 、当レポート作成日現在のりそなアセットマネジメントの見解です。また、りそなアセットマネジメントが設定・運用する各ファンドにおける投資判断がこれらの見解に基づくものとは限りません。