主要マーケットの見通し：新興国市場

AI関連と資源がプラス寄与　多様な成長源で分散投資の効果期待

中東情勢が緊迫化した2月末から直近(5/12)までの期間､新興国株式(下図*1)は6.0％上昇する一方､同債券（下図*2）は▲2.5％となりました｡(株式・債券の国別寄与度と構成ウエイトは下図参照)

株式市場は､3月に一時約10%下落する場面がありましたが､4月に入るとAI関連株の比重が高い台湾･韓国※1が市場全体を牽引しました。実際に､台湾･韓国共に寄与度は+4.3％ptと堅調さが際立っています。一方､構成比が最大の中国は､内需回復の鈍さが嫌気され､寄与度は▲0.4%pt､同4位のインドは原油高によるインフレ懸念などを背景に寄与度は▲1.2%ptと最大の指数押し下げ要因となっています。

債券市場は､ブラジルなどの資源国で債券･通貨が共に買われる一方､タイやインドなど資源輸入国では原油高によるインフレ懸念で債券･通貨が共に売られるなど明暗が分かれました｡　

先進国株式(MSCIワールド)は､米国のウエイトが全体の71.9%※2と集中が進んでおり､米国一国の動きに全体が大きく左右されるのに対し､新興国株式は最大ウエイトの中国でも23.8%と分散されています｡債券も新興国では単一国のウエイト上限が10%に設定されており､米国が約4割を占める先進国債券(下図*3)に比べ､分散が確保されています｡構成国が分散されていても､各国間の相関が高い場合には分散投資の効果が期待できませんが､下図が示す通り､相関は必ずしも高くありません｡この先も投資環境が変化を続ける中､分散投資の効果が期待できる新興国市場をポートフォリオに組み入れることは､長期的に安定した運用成果を目指す上で有効と考えられます｡

※1:2国でウエイト40.6％、※2 :26年4月末

 

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関連リンク：https://www.resona-m.co.jp/market/report_s/2026/260518_m2.pdf

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