いくつかある投資信託の費用

投資信託では、購入する時や換金する時、保有している間といった場面で費用が発生します。取り扱う金融機関や投資信託によって料率は異なってくるので、まずは主な費用について、それぞれの意味を確認しておきましょう。

購入する時の費用

投資信託を購入するのにかかるのが「購入時手数料」です。購入時手数料は、商品説明や事務手続きなどのサービスの対価です。購入窓口となる銀行や証券会社といった販売会社に支払われます。料率は販売会社が決めるため、同じ投資信託でも金融機関や購入方法（窓口か、ネットかなど）によって異なる場合があります。

換金する時の費用

換金する時に「信託財産留保額」という費用がかかる投資信託もあります。ただ、その数は決して多くありません。

信託財産留保額とは、投資信託を換金する際に生じる株式などの売買手数料などを、換金する人に負担してもらう位置付けで設けられるものです。金融機関に支払われる他の費用とは異なり、信託財産留保額は投資信託の資産に組み入れられるため、支払われた分は基準価額のプラス要因となります。

保有している間の費用

保有中に継続して発生する代表的な費用が、運用管理費用、いわゆる「信託報酬」です。

信託報酬は、投資信託を運用・管理し、情報提供などを行なうサービスの対価として、運用会社・販売会社・信託銀行の3社に支払われます。料率は投資信託ごとに決まっており、どの金融機関で購入しても同じです。「年率1%」や「年率2%」のように年率で示されますが、実際には日々、少しずつ投資信託の資産から差し引かれ、その分は基準価額のマイナス要因になります。

この他にも、投資信託の保有中には、監査費用や、株式の売買に伴なう手数料などが発生します。こうした費用は「その他の費用・手数料」に分類され、信託報酬と同様に、投資信託の資産から差し引かれます。ただ、実費ベースで変動するため、運用状況によって負担額は変わってきます。

主な費用とその支払先

 

※上記は投資信託でかかる主な費用です。費用は投資信託によって異なり、上記以外にもかかる場合があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。