「管理職以外」が最多の一方で、際立つシニアの存在感

調査では回答者の職業も聞いている。結果は、「管理職以外の勤め人」（事務系12.5％、技術系7.1％、労務系4.8％の合計）が24.4%と最も多く、次いで「無職・年金のみ」（19.2%）、「専業主婦・主夫」（13.4%）となった。無職・年金のみが約2割を占めているのは調査対象に高齢層が含まれているためだ。

調査結果から個人投資家の年収状況には差がある一方で、500万円未満が約7割と決して高収入の人々だけではないことが分かった。個人投資家の実態を知ることは自身の資産形成を考える上でも参考になるだろう。各自の事情は異なるが、ライフステージに応じて自身に合った資産形成の戦略を立てることが大切なことに変わりはない。

●世帯年収で見るとどうなのか。後編「投資家 5000人「世帯年収」から探る「年金不安とインフレ」ダブルパンチ時代の資産運用の実態」にて詳報している。

調査概要 調査名：「個人投資家の証券投資に関する意識調査」 調査主体：日本証券業協会 調査報告書公表：2025年9月 調査実施期間：2025年４月15日～19日 調査対象：日本全国の 18 歳以上の有価証券保有者 5000 人