確定拠出年金（DC）では、ターゲットイヤーファンドの存在感が増しています。

2018年5月から、ターゲットイヤーファンドはシリーズで1本と数えることが明確化され、使い勝手が改善しました。そのため、2018年5月以降にスタートした企業型DCプランでは、そのほとんどでターゲットイヤーファンドがラインアップされています。

加入期間が長くても、運用商品変更をする人は少ない 

ターゲットイヤーファンドは、ご自身の年齢に合わせたものを1本だけ保有すれば、DC資産の受け取りまで何もしなくてもいいように考えられています。

その基本的な考え方は次のようなものです。

年齢を重ねるとともに、リスク性資産（株式などの比較的、価格変動が大きい資産）への配分比率を下げていくことは、資産運用において一般的な考え方です。

若いころには、資産額も少なく運用期間が長いことからリスク性資産を多めに保有し、年齢とともに株式の比率を下げて債券の比率を上げるというものです。

ところが現実的には、DC加入者で自ら運用商品を変更する人は多くありません。運用商品の償還や除外を経たプランを除くと、商品変更の経験者は3割程度です。

実際、運用商品の選択状況を「よく覚えていない」と回答する人は24％、「わからない」とする人も25％を占めています。同様に個人型確定拠出年金（iDeCo、イデコ）加入者で「よく覚えていない」人は21％、「わからない」とする人も20％となっています（※1）。

DC制度開始から20年超となり、加入期間が10年を越える人も増えていますが、DC資産をほったらかしにしている人が多いのが現実です。そして、ほったらかしにするのであれば、定期預金等の元本確保型では長期間のインフレリスクに対応できないということも共通認識となりつつあります。

※1　野村アセットマネジメント資産運用研究所「確定拠出年金に関する意識調査2024」