五大商社の一角 非資源に厚み、デジタル事業や小売業も展開
住友商事は五大商社(※)の一角を占める総合商社です。住友グループで1919年に設立されました。もっとも、当初は不動産業を営んでいました。商事部門への進出は戦後のことです。財閥解体を受けた住友グループは、人材の離散を防ぐための新規事業として総合商社へ進出しました。1970年代には海外拠点が100を超えるなど業容は順調に拡大し、住友グループの中核的な企業へと成長します。
※五大商社…住友商事、三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、丸紅
総合商社は、商材のトレーディングが伝統的なビジネスです。中でも、大手は企業や事業単位の売買も旺盛で、投資会社のような顔も持っています。
さらに、一般の事業会社のように自ら商品の生産やサービスの提供も手掛けます。特に住友商事の場合、総合商社のなかでは非資源の比重の大きさも特徴的です。25年3月期は、純利益の70.8%を非資源ビジネスから得ています。
住友商事の非資源ビジネスで、代表的なものがメディア事業やデジタル事業です。子会社のSCSK(エスシーエスケイ)がシステム開発など、持分法適用会社のJCOM(ジェイコム)が動画配信や通信といったサービスを提供します。また食品スーパー「サミット」やドラッグストア「トモズ」、テレビショッピングの「ジュピターショップチャンネル」などで小売事業も展開します。
資源ビジネスは非鉄金属が中心です。銅やニッケルなどの鉱山で権益を取得し、資源の生産や金属製品の製造、トレーディングなどを行います。
【セグメント情報(25年3月期)】