金融機関のウェブサイトを頼りに3割が資金計画を検討

次に、「退職後の資金計画を考えるにあたり活用した情報」ですが、年々上昇傾向が著しいのは「金融機関のウェブサイト」です。具体的に数字を挙げると、

2007年以前・・・・・・14.6％
2008～2012年・・・・・・18.0％
2013～2017年・・・・・・21.0％
2018～2022年・・・・・・30.0％

となっています。

その他には「雑誌や書籍」が、

2007年以前・・・・・・23.4％
2008～2012年・・・・・・25.6％
2013～2017年・・・・・・25.2％
2018～2022年・・・・・・29.3％

というように、2013～2017年の年代ではやや低下したものの、やはり直近では上昇しており、前述した2018～2022年に退職を迎えた人たちの間では、「金融機関のウェブサイト」に次いで高い数字になっています。

この点についていささか気がかりなのは、情報の受け手である定年退職者の金融に対する知識の有無です。金融機関のウェブサイトにある情報を活用するのは良いのですが、ここから購入する金融商品の落とし穴に気付くためには、相応の知識が必要になります。

たとえば「米ドル建て定期預金（3カ月物）の特別金利　年3.10％」という数字を見て「早く預けなければ」などと思う人は、金融機関のインターネットに掲載されている情報の罠に落ちる恐れがあります。実際、この手の高金利を提示して煽るような情報が、金融機関のサイトには掲載されています。

他の事例を挙げると「トルコ・リラ建てゼロクーポン社債　年利回り39.39％」などというのが、典型例です。

確かに表面上の利率は、この超低金利下ではとても魅力的に思えるような高金利ですが、なぜそれだけの高金利が実現しているのかという背景までは、金融機関のウェブサイトにある情報では理解できません。確かに表面的な情報を得ることは出来ますが、金融機関のウェブサイトにある情報だけで資産形成の判断を下すのは、ある程度の知識がない人以外には、かなりリスキーであることを理解する必要があるでしょう。