カギとなるのは「電池開発」と「E」への投資

EVでカギを握るのが電池の開発だ。テスラやリヴィアンはEV専用電池ではなく、汎用性の高い電池を採用することでコストを抑える狙いがあると言われている。一方で、GMは韓国LG化学と開発した独自電池「アルティウム」をEV戦略の中心に据える。22年から合弁工場で生産を始め25年までに北米で4つの電池工場を立ち上げ、EV生産能力は年間100万台以上にする計画だ。フォードも電動化戦略のパートナーである韓国SKイノベーションと共同で新しい電池生産工場建設を発表するなど、各社独自の戦略での電池の開発・調達を急ぐ。

電池を生産するにしても調達するにしてもEVの価格競争力を維持するために重要なのが車両価格の2ー3割と言われている電池関係のコストだ。電池の開発・調達に巨額の費用がかかるが、そこで企業への投資でグローバルトレンドとなっているのが地球環境関連や社会問題への対応などを考慮するESG投資だ。主要国・地域の資産運用会社などで構成する世界持続的投資連合（GSIA）によると20年の世界のESG投資額は35.3兆ドル（約3900兆円）で国別では米国が世界トップだった。さらにバイデン政権になり脱炭素化が進み、ESGの特にE（環境経営）への投資熱ががさらに高まっている。そういったEVバブルの後押しもあり、テスラの株価はこの2年で10倍以上に上昇した。リヴィアンも9月の上場時は時価総額が10兆円を超える場面もあり、新株発行による調達額は119億ドル（約1兆4500億円）に達した。ただ、納車を始めたばかりで黒字化の道筋を示せておらず、20年の最終損益は10億ドル（約1200億円）の赤字、21年の上半期も9億9000万ドルの赤字を計上している。

全米自動車ディーラー協会（NADA）によると、2021年の米国の新車販売台数（約1493万台）のうち、EVが占める割合は約3%に留まる。ただ、脱炭素化の流れの中で、EV販売比率は高まるだろう。EVはエンジン車と比べて参入障壁が低いとされるが、量産化までは数年はかかると言われ、収益が出てくるのはその先になる。さらに昨今の半導体不足による減産影響や、ロシアによるウクライナ侵攻に起因するエネルギー問題など、突発的な外部要因にも対応しなければならない。脱炭素化の流れもあり、EV市場は将来的に魅力ある市場であるが、その分、環境対応で先手を行く欧州勢や、新たなEV戦略を打ち出したトヨタ自動車などの日本勢、新興メーカーがひしめく中国勢などライバルが多い。今後、テスラが市場を突っ走るのか、それともGM・フォードや新興メーカーが席巻していくのか、米国メーカーの動向が注目される。

執筆／鎌田 正雄
合同会社ユニークアイズ代表。大手産業総合紙で記者経験を積み、主に自動車業界や中小企業など製造業の取材に従事し、2021年に独立。「ものづくりのまち」で有名な東京都大田区生まれで町工場の息子。はやりのポイ活で集めたポイントを原資に少額ながら超低リスク投資を始めた