ETFを「除く」「除かない」で出てくる大きな違い

では、投資信託協会が発表している数字はどうでしょうか。

まず公募投資信託全体の資金流出入から見てみましょう。この数字は、投資信託の設定額（購入額）から解約額と償還額を差し引いて求められたものです。公募投資信託全体のそれは2017年5月末から2021年6月末まで、実に50カ月連続で流入超となり、過去最長を記録しました。ちなみに公募投資信託全体の純資産総額は156兆6858億2000万円で、このうち株式投資信託は142兆2205億5800万円なので、大半は株式投資信託であることが分かります。したがって、ここから先は株式投資信託の資金流出入状況を中心に話を進めていきましょう。

より正確な実態を把握するため、株式型を「ETFを除く株式型」と「ETF」とに分けて考えます。前者の「ETFを除く株式型」には、ETFを除いた追加型株式投資信託と単位型株式投資信託が含まれています。

公募投資信託全体の流入超の起点となる2017年5月末からの数字を追いかけていくと、そこから50カ月間の資金流入額は、合計で36兆1516億2900万円でした。そして、この間における株式投資信託全体の資金流出入状況は、34兆3620億5700万円の資金流入超となっています。

次に、ETFを除く株式型の資金流出入状況を見ると、同じ期間で10兆4663億9300万円の資金流入超。そしてETFのそれは23兆8956億6700万円の資金流入超となりました。公募投資信託全体の資金流入額である36兆1516億2900万円のうち、23兆8956億6700万円はETFによる資金流入だったことが分かります。