映画『ちいかわ』200億円ヒットで東宝はいくら儲かる？ 収益構造と株価を分析

アニメ映画『ちいかわ』が社会現象ともいえるヒットを記録しています。

公開から約1か月で興行収入約140億円に達し、歴代興行収入ランキングでも上位に入りました。この勢いが続けば、200億円規模に届く可能性も意識されます。

同作の配給を担うのが、国内最大手の映画会社である東宝です。

では、興行収入が200億円に達した場合、その金額がそのまま東宝の売上や利益になるのでしょうか。

結論からいえば、そう単純ではありません。

映画には原作者、権利管理会社、出版社、企画会社、アニメーション制作会社、製作委員会、配給会社、映画館、グッズ販売会社など、多くの関係者が携わり、収益を分け合うからです。
一方で、この複雑な構造を理解すると、東宝がなぜIPやアニメ制作、海外展開を強化しているのかが見えてきます。

今回は、映画『ちいかわ』の大ヒットを入り口に、東宝の収益構造、成長戦略、株価評価、投資上のリスクを整理します。

映画 ちいかわがヒットしても興行収入の全額が東宝に入るわけではない

映画の興行収入とは、原則として映画館で販売されたチケット収入の総額です。

ここから映画館側の取り分、配給手数料、製作委員会への分配などが発生します。

したがって、興行収入200億円の作品を東宝が配給しても、200億円すべてが東宝の利益になるわけではありません。

『ちいかわ』には、原作者のナガノ氏をはじめ、キャラクターの権利管理、出版、映画の企画・制作、アニメーション制作、配給、映画館運営、グッズ販売など、各段階に複数の事業者が関与しています。

東宝が主に担うのは映画の配給であり、ちいかわのキャラクターIPや物販収益をすべて保有しているわけではありません。

自社が権利を100％保有する作品と比べれば、取り込める利益は限定されます。

大ヒットはもちろん業績にプラスですが、興行収入の大きさだけで東宝への利益貢献を判断すると、実態を見誤る可能性があります。

固定費型の映画興行はヒット時の利益が大きい

映画館は、建物の賃料、設備、人件費などの固定費が継続的にかかる事業です。

一定の損益分岐点を超えるまでは利益が出にくい一方、観客数が増えて売上が損益分岐点を上回ると、追加売上の多くが利益に結びつきやすくなります。

つまり、ヒット作が相次ぐ局面では利益率が大きく上昇する反面、作品が振るわなければ収益が急速に悪化する、変動の大きなビジネスです。

東宝の決算資料では、東宝配給作品の年間興行収入が一定の基準を超えた後、興行収入が1億円変動するごとの営業利益への影響は、おおむね2,000万～6,000万円とされています。

共同配給、配給のみ、出資作品、幹事作品、100％出資作品など、東宝の関与度が高いほど利益への影響も大きくなります。

映画『ちいかわ』については東宝の関与が主として配給段階にあるため、感応度の低い側に近いと考えられます。

仮に興行収入が200億円規模となった場合、営業利益への貢献は40億～60億円程度と推定できます。

前期営業利益が約678億円であることを踏まえると、1作品で1割弱に相当し得る規模であり、決して小さくありません。

ただし、これはあくまで概算で、実際の契約条件や分配率によって変動します。