物価高騰の今、預貯金だけでない備えも

以上のように年収300万～500万円未満世帯では預貯金の保有額が他の金融商品を引き離して１位となっている。一方で、保有額が定期性預貯金と拮抗する資産として、単身世帯では投資信託と株式、二人以上世帯では株式が挙がっており、リスク資産への投資にも存在感がある。

また、いざというときの保障を備えた生命保険も一定額を保有するなど、各金融商品の持つ特徴をうまく取り入れているようだ。調査結果を１つの目安に自身のライフスタイルなどを加味して今後の資産形成を検討してはいかがだろうか。

＜調査概要＞ 調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2024年」（金融経済教育推進機構） 調査時期／令和6年6月21日～7月3日 調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、総世帯：令和３年調査より二人以上世帯、単身世帯の調査方法が同一となったことから、両調査の計数を合算する形で作成を開始した参考計表 調査方式／インターネットモニター調査