公的年金を土台にしつつ補完できる選択肢を

年収1000万～1200万円未満世帯が考える老後の生活資金源の土台はおおむね公的年金となっているといえそうだ。ただし、公的年金に頼りきりというわけではなく、就業や企業年金・個人年金・保険金、金融資産の取り崩しなど様々な方法の組み合わせを視野に入れていることが明らかになっている。

老後も働き続けるという選択肢は生活費の確保だけではなく、社会とのつながりを保ち、生きがいにもつながるといった効果も期待できそうだ。あらゆる可能性を念頭に末永く資産を保ち続けたい。

＜調査概要＞ 調査名／「家計の金融行動に関する世論調査2024年」（金融経済教育推進機構） 調査時期／令和6年6月21日～7月3日 調査対象／単身世帯：全国2,500世帯（20歳以上80歳未満で単身で世帯を構成する者）、二人以上世帯：全国5,000世帯（世帯主が20歳以上80歳未満で、かつ世帯員が2名以上）、総世帯：令和３年調査より二人以上世帯、単身世帯の調査方法が同一となったことから、両調査の計数を合算する形で作成を開始した参考計表 調査方式／インターネットモニター調査