※5月27日付「フィナシープロ」の掲載記事を転載します

新NISAがスタートし4カ月あまりが経過した。資産形成には絶好の制度である。腕まくりで臨んでいる方も多いのではないか。実は、筆者も「参戦」を予定している。筆者の現時点での投資対象候補は、全世界株式インデックス投信（つみたて投資枠）、通貨ヘッジ付米ハイイールド債券ETF（成長投資枠）、同米国超長期国債ETF（同）の３つへの等金額投資、これを月次の定額積立で投資していくつもりだ。

本稿では、なぜ、筆者がこの３つを選んだのか、なぜ定額積立を選択するのか、お話したい。併せて、この組み合わせで課題となりうる事項について論じていく。長丁場になるが、よろしくお付き合いをお願いしたい。

課題等の論点整理に当たり、筆者の前回寄稿「機関投資家向け運用と比較した個人投資家向け運用の『理想像』」で述べた事項を用いた。筆者が自己矛盾に陥っていないかを検証する必要があると考えたからである。

1. 「機関投資家向け運用と比較した個人投資家向け運用の『理想像』」の骨子

まずは、議論に先立って、前回の寄稿で述べたポイントを振り返っておきたい。要約すると

(1)    インデックス投信の定額積立は個人投資家向け運用として理にかなっている
(2)    ただし、以下の点は考慮する必要がある
　イ) インデックスをどれにするか
　ロ) トレンドを持った価格の上下動に対応できるか
　ハ) シニアな個人投資家にも耐えうるか
　ニ) 債券運用を考慮しなくともよいのか
　ホ) 経済合理性一辺倒。「理想像」ではあるものの、実行困難となっていないか

筆者の新NISA対応の秘策がこれら諸点に照らしてどうか上記の項目を個別に論じていきたい。

2. インデックス投信の定額積立に当たるのか？ （上記１．（１））
全世界株式インデックス投信はまさにこれに当たる。他の２つはそれぞれの債券で構成される指数に連動するパッシブETF（上場投信）なので、３つともインデックスファンドへの投資である。これらを月次で定額積立にするのであるから、この点は前稿で述べた「理想像」通りである。

3. インデックスをどれにするか（上記１．（２）イ））
世間一般でしばしば言われているのは、新NISAでの投資は株式一択で、それを米国株式とするか全世界株式かといった議論がせいぜいあるくらいだ。そうした中で、なぜ債券なのか、もしかして、筆者は、自らシニアであることを自覚して、シニア層は債券比率を増やすべきという世間一般の考え方に迎合したのか、と思われる向きもあろう（なお、これについては新NISA「参戦」に当たっての秘策　その２で詳述する）。

これに関して説明したいが、まずは、なぜ筆者が米国株式ではなく、全世界株式を選んだのかの説明から始めることとしたい。債券ETFを選んだことの間接的な説明にもなるだろう。

一言で言えば、筆者が、株式には（これに限らないが市場には）好不調の波があると考えているということに尽きる。ただし、大急ぎでお断りしておくと、だからと言って、筆者は株式投資に不信感を頂いている訳ではない。適切な市場に上場されている株式に長期にわたって投資することが資産形成の王道だと確信しているクチだ。

そうした確信を持ちながら、筆者が全世界株式を選択するのは、米国株にも好不調の波があると考えているからだ。

確かに、ここ数年は米国の独り勝ちである。欧州や新興国はいいところなしだ。だが、過去を振り返ってみると、数年前までは、全世界株式の中で中国は向かうところ敵なしであった。それが今や様変わり。ということは、当然、その逆もありうる。日本株がその典型だ。つい先日までは閑古鳥が鳴いていたのに、昨年春の東証のPBR改革・バフェット効果をきっかけに、今や飛ぶ鳥を落とす勢いだ。

このように、過去や現在の延長線上で株式相場の未来を占うことは避けた方がよい、と筆者は考えている。ましてや、米国株の好調は、いわゆる「マグニフィセント・セブン」と言われる少数銘柄に牽引されている状況だ。これらが急変しないとも限らない。一方、株主資本主義と揶揄されることもあるが、株主が最もメリットが享受できるのは米国株であることは紛れもない事実だ。

したがって、米国を中心としつつも、ここだけに焦点を当てるのではなく、より幅広い地域に網を張っておきたい、というのが筆者の考えだ（当然、PERなどのバリュエーション指標も判断の根拠としているが煩雑になるのではここでは省く）