「為替ヘッジあり」の投資信託で手軽にヘッジできる

為替ヘッジを行うには、外貨建て資産を組み替えるたびに、将来の為替を予約するかどうか検討していく必要がある。そのため、多くの個人投資家にとっては難易度の高い運用手法といえるだろう。

より簡単に為替ヘッジを行いたいのであれば、委託会社が投資家に代わって為替ヘッジをしてくれる投資信託を購入するのがおすすめだ。

外貨建て資産を運用する投資信託のなかには「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の2種類が設定されている場合がある。個人投資家は「為替ヘッジあり」の商品を選択することで、円高のリスクを部分的に回避することができるのだ。

ただし「為替ヘッジあり」の投資信託は、委託会社が為替予約などにより為替ヘッジを行うため、米国など高金利国に投資する場合はヘッジコストがかかる。ヘッジコストは信託財産から支払われ、基準価額を通じて投資家が負担することになるので注意が必要だ。

このように米国株投資における為替ヘッジは、個人投資家が単独で行う場合でも投資信託を通じて行う場合でも、ヘッジコストがどうしてもかかってしまう。

将来、円高と円安に触れる確率がまったく同じ場合、コストがかかる分為替ヘッジを行うほうが投資利益の期待値は低くなってしまう。そのため投資家は、コストを払ってまで為替ヘッジを行う必要があるのかどうか、為替の見通しをもとに慎重に見極める必要がある。