米国株式市場のダイナミズムを自然と感じている世代

ここで、先述した3つの要素に話を戻そう。まとめると、つみたてNISAを使って積立投資を始める（①）、ミレニアル・Z世代の若年層（②）が、SNSやYouTube（③）で紹介されているS&P500指数のインデックスファンドを「最初の1本」として選択しており、この一連の投資行動がつみたてNISA以外にも波及し、結果的に1兆円規模まで残高が積み上がったと考えられそうだ。

こうした投資行動については賛否もあろう。実際に、堂々と誤った情報を拡散している「インフルエンサー」も増えており、筆者もこの点については危惧している。もっとも、SNSやYouTubeがきっかけとなって投資デビューを果たした投資家自身も、未来永劫これらの情報源だけで資産運用が完結できるとは思っていないはずで、過度に神経質になる必要はないだろう。

では、なぜMSCIコクサイに代表される先進国株式指数ではなく、S&P500なのか。これには「親近感」と「期待値の大きさ」という表現がしっくりくるように思う。金融庁が公表している統計によれば、つみたてNISAの総口座数に占める20～30代の割合は、2021年9月末時点で全体の約5割に達している。さらに、2021年6月末からの伸び率で見ると、20代が17.2％で最も高い。

ミレニアル・Z世代にとって、アップル、マイクロソフト、アマゾン、グーグル、メタといった企業が提供するサービスや製品は物心ついた時から日常の中にあり、もはや手放せないものとなっている。先述したSNSやYouTubeも、これら企業が提供しているサービスだ。ミレニアル・Z世代でなくとも、アップルの新製品発表イベントや、世界一の富豪となったテスラCEOイーロン・マスク氏の言動にワクワクするという人は多いだろう。手元のスマートフォン1つで世界中の情報が手に入る今の時代、ニュースや動画を通じ、誰もが米国株式市場のダイナミズムを自然と感じているのだ。そして何よりも、結果が伴っている。今後20年どころか、30～40年と資産形成を続けていく20代30代にとって、米国市場をメインの投資先にしたいと思うのはごく自然な流れと言える。