DC継続教育は制度理解から金融リテラシー全体へ

規模別の実施事例からは一定の傾向が見えてくる。従業員数300人未満では「一人ひとりと丁寧に向き合う」、300～999人では「年代やタイミングで戦略的に設計する」、1,000人以上では「デジタルと仕掛けで飽きさせない」——それぞれの強みに応じたやり方を各社が試行錯誤している。

なお、継続教育を実施する目的として最も多かったのは「自社のベネフィットとしてDC制度の理解を深める」（62.8%）だった（複数回答）。次いで「現在選択できる運用商品の理解・選択支援」（51.8％）、「金融リテラシーの向上」（45.1%）と続いており、企業規模が大きくなるほどその割合が高まる傾向にある。特に、金融リテラシーの向上については従業員数1万人以上の企業では71.7%に上り、大企業ほど制度説明を超えた金融教育に力を入れていることがうかがえる。

企業型DCの継続教育は単なる制度説明にとどまらず、従業員の金融リテラシー全体の底上げを図る機会ともなっている。企業規模や特徴に応じた効果的な継続教育の実施が従業員の資産形成を後押しする上で重要な役割を果たしているといえよう。

調査概要 調査名：「企業型確定拠出年金（DC）担当者の意識調査 2025年版（第21回）」 調査対象：確定拠出年金企業型年金承認規約代表企業7,382社（2025年2月末現在）のうちアンケート発送が可能な企業7,098社 調査期間：2025年6月末～８月上旬 調査票回収数：2,029票（うち有効調査票回収数：1,687票） 調査主体：特定非営利活動法人確定拠出年金教育協会