「投資信託の用語を人形劇の動画で解説」「AIと投資をテーマにしたセミナーで、参加者の半数以上が初参加」——企業型確定拠出年金（企業型DC）の継続教育でユニークな取り組みが広がっている。企業型DCの関連調査で最大規模を誇る「企業型確定拠出年金（DC）担当者の意識調査2025年版（第21回）」（NPO法人DC・iDeCo協会）の結果から企業規模別の効果的な施策を探っていこう。

規模別・継続教育の実例【300人未満】少人数だからできる、濃い教育

従業員数300人未満の企業では、少人数を活かした対面形式の教育が高く評価されている。同調査には、「対面集合形式で行ったが、Web等実際に操作しながら実施し、わからないことをその場で聞けるということで参加者の理解度が全然違うと感じた。また、DCに対する心構えが変わった気がする」という事業主からの声も寄せられており、双方向のコミュニケーションが可能な環境が学習効果を高めているようだ。

また、「普段なじみのない投資信託の用語を人形劇の動画を作成し、身近に感じられるように工夫した」という創意工夫に富んだ事例も注目される。難しい専門用語への心理的なハードルを下げる親しみやすいアプローチが加入者の関心を引いていると見られる。

ほかにも、「マッチング拠出による税金の軽減効果を説明」「バランス型の投資信託でも長期運用すると、順調に増えている実績を説明し、長期投資への理解を深めることができた」など、メリットを数字や実績で示すことで加入者の理解促進を図っている事例も挙げられた。

●前編「企業型確定拠出年金、継続教育の導入率は？ 受けないともったいない？　知っておきたい大規模調査が明かす現状」